【最新更新日 : 2016年03月09日 水曜日

2016年の読書履歴(№16-20)

★ 評価は、私の独断と偏見でつけたもので、読んだ時点で「ん、これは良かった!」と思った本です。
  本そのものの良し悪しとはまったく関係ありません。☆はイチ推し、◎は、おすすめの本です。
了月 書 籍 名 著 者 出 版 社 評価 抜き書き

20

16/02


外国特派員協会重鎮が
反日中韓の詐欺を暴いた

ヘンリー・S・ストークス

悟空出版

☆☆
はじめに

・私はいまこそ、「日本人よ、目覚めよ!」と、声を大にして訴えたい。
・中国や韓国が言うように、日本はほんとうにアジアを侵略したのか。
 日本軍は、「韓国人など十四歳から二十歳の二十万人の少女を、強制連行し、『性奴隷』にした」のか。
 いわゆる「南京大虐殺」は、事実だったのか。
・結論から言おう。私の答えは、すべて「ノー」だ。
・日本がアジアを侵略したというのは、アメリカが東京裁判などで喧伝したプロパガンダにすぎない。
・最も大きな「戦争犯罪」を犯したのは、広島・長崎に原爆を投下し、東京大空襲では数時間で十万人を焼き殺したアメリカである。
・「慰安婦」は、性奴隷ではなかった。日本軍が直接に女性を強制連行した事実もない。むしろ日本軍が一番心配したのは、「慰安婦」」の健康状態だった。
そもそも「慰安婦」の半分は日本人だった。占領地の一般婦女子への日本兵の強姦などを防ぐのが目的だった。今では受け入れがたいが、人道と人権に配慮したのが「慰安婦制度」だった。
・日本軍の性奴隷だったと証言している韓国人女性たちを(だま)して慰安婦にした女衒(ぜげん)は、同じ韓国人だった、ということである。
「慰安婦」問題は、実は韓国の内政問題なのだ。その証拠に、日本軍が消滅した後も「慰安婦』」問題は韓国に存在し続けたできないか。
・朝鮮戦争で国連軍(主としてアメリカ軍)の「慰安婦」」とされた女性たちと、その遺児たちの不幸なその後を、私は直接知っている。
・一九三七(昭和十二)年十二月十三日、日本軍は中華民国政府の首都・南京を陥落した。
・南京攻略戦を指揮した松井石根(まついいわね)大将は綱紀粛正を徹底した。「大虐殺」など起こり得ないし、事実起こっていない。散発的な暴力行為はあったが、それはアメリカ軍が日本本土を占領した時にもあったことだ。
・「大虐殺」がなかったと私が主張する根拠は、中国(中華民国政府)側の資料と、南京の安全地帯を管轄した南京安全区・国際委員会が日本人大使館に正式に報告した被害届などが、そのことを裏づけているからだ。日本側の資料による主張ではない。
・ただ南京陥落後に悲惨だったのは、大量の不良捕虜や便衣兵(べんいへい)の処断があったことだ。しかし、これらの不良捕虜の処断は国際法上合法である。国際連盟も欧米諸国も、当時それを一切問題にしていない。
・もし悲惨な事件の責任を問うなら、第一義的にそれは中国側にある。
 徹底抗戦を命じておきながら敵前逃亡をした蒋介石と司令官の唐生智が、南京の悲劇を引き起こしたのだ。
・日本軍は、治安を回復して南京の人々に平和を取り戻した。

・戦後七十年の節目に、韓国も中国も「戦勝国」気取りだ。しかし韓国人は、第二次大戦中は大日本帝国臣民として連合国と戦ったのではないか。日本と韓国は戦っていない。
 「日帝の植民地支配から独立した」というのも、真っ赤なウソである。
・韓国は一九四八(昭和二十三)年八月十三日に独立したのに、一九四五(昭和二十)年八月十五日に独立したことにしている。
・中国も同様だ。
 中国共産党の一党独裁による中華人民共和国は、一九四九(昭和二十四)年に成立した。第二次世界大戦の戦勝国などではない。
・こうした歴史の詐欺に対して、日本人も史実を世界に発信すべきである。

・日本と米国は太平洋を舞台に戦った。
 戦争を仕掛けたのはアメリカだった。
・日本は、太平洋戦域のみで戦ったのではない。我が大英帝国とは、香港やインドなどで戦争となった。アジア大陸では、フィリピンを植民地としていたアメリカを含め、アジアを侵略していた欧米諸国の軍隊を一瞬にして排除してしまった。
アジアが独立できたのは、日本軍の進攻があったからだ。日本が閣議決定した正式な戦争名「大東亜戦争」は実に的を射た名称である。
・ 日本がアジアを侵略していた欧米諸国を排除したことで、アジアが独立できた。
・この史実を糊塗したいアメリカは、「太平洋戦争」史観を受け入れることを日本に強要した。その結果、いまもって日本は「大東亜戦争」という日本の正式な戦争名を使わないよう自主検閲しているようだ。
・もう戦後七十年である。こうした詐欺を白日の下に暴くべき(とき)が来ている。


序章 日本人よ、真実の歴史で反撃せよ!

アメリカが犯した国際犯罪
・「非戦闘員の殺傷」は国際法違反だが、広島・長崎への原爆投下で亡くなった人も、東京大空襲で亡くなった人もほとんどが「非戦闘員」である。原爆投下も、無差別大空襲も国際法違反だったことは火を見るよりも明らかだ。
・それでも日本人はアメリカに対して謝罪を要求していない。一九四五年九月二日に、アメリカ、イギリス、中華民国、そしてソビエト連邦が共同で発した「ポツダム宣言」を受諾し、降伏して以来、黙って耐えてきた。
・アメリカのメディアは、そんな歴史を振り返ることもなく、「彼(安倍晋三首相)の政府は歴史を改竄しようとする企てによってこれまでも繰り返し問題を起こしてきた」と日本を中傷し、「アジア地域の緊張を高めている」と批判したのである。
・その論旨は、中国政府、韓国政府が常々口にしていることを代弁するものであり、米国メディアが愚かにも、中国、韓国の「反日プロパガンダ」のお先棒をかついでいるとしか思えないものだった。普通はこういう報道は何かの意図にもとづいていると考えるのが自然だ。

戦勝国史観を受け入れる愚
韓国でほんとうに「性奴隷」と呼ばれてもいい犠牲者が出現するのは、大東亜戦争が終結し、日本の統治が終ってからのことである。
 韓国の政府当局が、多くの韓国人女性を「在韓米軍慰安婦」として米軍に差し出したのだ。
・それにもかかわらず、中韓はことあるごとに「南京大虐殺」と「慰安婦」を歴史認識問題として蒸し返し、日本を貶めることに躍起になっているのである。
・しかし、それを許している責任の一端は日本国民自身にもある、と私は思う。もしイギリスが同様の誹謗中傷を受けたら、イギリス人は相手国を決して許さないだろう。
 中韓が歴史を捏造し、(いわ)れなき誹謗中傷を始めて以来、実に長い期間にわたって、多くの日本国民がその問題に口をつぐんできた。
そもそも、朝日新聞のように火をつけ、(あお)ったマスコミが何社もあった。
・一部の研究者や言論人が反論を試みたが、「日本は戦争に負けたのだから」という声に封殺されたり、あるいは「南京大虐殺や慰安婦を否定する人は右翼だ」とか「戦争賛美者だ」などとレッテルを貼られることとなった。
・私は、いまこそ、日本人自身が、大東亜戦争とは何だったのかを見詰め直し、グローバル化していく世界のなかで、どう立ち振る舞うべきかを考えなければならないと思うのである。


第一章 アメリカが開けた「パンドラの箱」

「太平洋戦争」を仕掛けたのはアメリカだった
・アメリカは対日戦争の準備を着々と始めていたのである。真珠湾攻撃のおよそ六ヵ月前のことだった。
・アメリカ政府が、とりわけルーズベルト大統領はアメリカ市民を欺いていた。
・アメリカにとっての「太平洋戦争」は日本が始めたものではなかった。アメリカがしたくて仕掛けた戦争だったのだ。
日本人は歴史の真実をもっと知るべきだ。

地球儀からピンク色を消した日本
・事実だけを述べれば、大東亜戦争後、欧米諸国が支配していた旧植民地が次々と独立できた。
・この歴史を振り返る時、現在のように植民地が存在することなく、また多くの民族が平等に過ごせるような新たな世界を人類が迎えることができたのは、ひとえに日本の努力の賜物だと思う。
・現に、マレーシアのマハティール首相も「日本のアジア占領がアジア地域への侵略ではなく、アジアをヨーロッパの植民地支配から解放したものだという主張は真実だ。日本の進攻によって、我々はヨーロッパ人が絶対的なものではないと知った。日本による占領は、我々を一変させた。・・・・・・日本軍は物理的にイギリス軍を排除したのみならず、我々の世界観を一変させた」と、日本の軍事進攻と占領を高く評価した。

ペリー、マッカーサー、そして横須賀
・黒船には恐るべき兵器が搭載されている。
 そんな危機を目の前にした江戸幕府に、ペリーの要求を拒絶することはできなかった。
・強調したいのは、アメリカが技術的な優位性をもって、一方的に自分たちの要求をのませようとした姿勢である。
 それは、今日もたびたび、われわれが目にすることだ。
 アメリカは原罪も日本に対して同様の態度を取っている。

開けられたパンドラの箱
・ペリー来航から二~三年で、江戸の街は一変した。そして、日本という国はあっという間に覚醒していく。ペリーの黒船来航が、結果として明治維新を招来し、日本の急速な産業化と軍事化を促した。
・日本は大国を目指して確実に力をつけていき、一八九〇年代には日清戦争に勝利し、その十年後には日露戦争にも勝って、世界を驚かせた。
 これらすべて戦争の発端は、ペリーが「パンドラの箱」を開けたことにあったのだ。
日本は自衛のために大東亜戦争の先端を開いたが、その結果が「白人の優越」が支配した世界の終焉であり、人種平等への希望だったのである。


第二章 慰安婦は「性奴隷」ではない

慰安婦問題の種をまいたのは日本人だった
「性奴隷」という表現をむりやり日本軍と結びつけ、日本を非難することを策略して、最初に実行に移した“犯人”は日本人であることを指摘しておきたい。
 戸塚悦郎という日本人の弁護士と、元社会民主党党首福島瑞穂の実質的な夫らしい弁護士の海渡雄一の二人である。
 一九九二(平成四)年二月、こともあろうに国連人権委員会の場で「日本軍の性奴隷」を喧伝したのだから実に罪深い。
・河野洋平官房長官の“たかが談話”が、国際社会のなかにおける日本の立場にとって、大きな禍根を残すことになった。
・日本人同士は、「すみません」と謝ることで、その罪を帳消しにしてもらうという文化がある。「もう謝っているのだから、許してあげようじゃないか」と、そういう慣習を保って対立を解消してきた。
 しかし国際社会では、謝罪するということは、罪を認めることを意味し、認めた罪は、その償いをしなければならない。

日本と韓国は戦っていない
・当たり前のことだが、そもそも大東亜戦争において日本と韓国は戦っていない。これほど明白な歴史の事実はない。大東亜戦争終結まで、韓国は日本だった。好むと好まざるとにかかわらず、韓国人は日本人だった。
・韓国人は「皇国臣民」として大東亜戦争を戦った。つまり、連合国の敵だったのだ。連合国の一員であったイギリス人からみればそうだ。
・朝鮮人も皇軍の将兵として、連合国軍と戦っている。靖国神社のご祭神には、朝鮮人も多くいる。特攻隊として散った朝鮮人もいる。靖国神社に祭られている朝鮮人のご祭神を反逆者のように言う韓国人もいるが、不敬極まりない。
・ちなみに、皇軍が朝鮮人を兵力として募集した時に、その応募倍率は六十倍だったという資料がある。いまの北朝鮮と合わせてとは言え、多くの韓国人が志願兵となり、皇軍兵士として大東亜戦争を戦った歴史も、しっかりと記憶に留め、歴史を直視すべきだろう。
・ところが、日本が敗れて主権を失うと、韓国人は突然に「勝った、勝った」と、「戦勝国民」を僭称し出したのだ。しかし、すぐに中国の脅威にさらされることとなった。
・日本の戦力が空白になると中国共産軍が即座に朝鮮半島を南下し、一時的に半島はほとんど共産圏になった。日本軍のいない韓国はまったく防衛力を欠いていた。
・そんな状況下、マッカーサーと連合国軍は、中国共産党軍に支配された北朝鮮軍を、なんとか三十八度線まで押し返して休戦に持ち込み、いまに至っている。


第三章 まやかしの「南京大虐殺」

真実の南京攻略戦
・私が感銘を受けたのは、南京攻略戦を指揮した松井石根大将が、「南京攻略要領」というものを下命していたことである。
 一、部隊の軍紀風紀を特に厳粛にして、支那の軍民に、皇軍の威武に敬仰帰服するようにすること。名誉を毀損(きそん)するような行為は絶無とすること。
 二、外国権益、特に外交機関には絶対に接近しないこと。外交団が設定を提議して我が軍が拒絶した中立地帯には必要の他は立ち入りを禁止し、要所の地点に歩哨(ほしょう)を配置すること。また域外にある中山陵その他の革命志士の墓、および明孝陵には立ち入りを禁じる。
 三、掠奪(りゃくだつ)行為をなし、また不注意といえども失火する者は厳罰に処す。軍隊と同時に多数の憲兵、補助憲兵を入城させて、不法行為を摘発させること。

・さらに松井石根大将は自ら筆をとって、末端の兵士に対しても「南京は中国の首都である。この攻略は世界的な事件であるから慎重に研究して、日本の名誉を一層発揮して中国民衆の信頼を増す様にせよ。特に敵軍であっても抗戦の意志を失った者や一般市民に対しては、寛容慈悲の態度をもってこれを宣撫愛護せよ」と訓示し、「この一文は下士官兵にいたるまで徹底せよ」と命じている。
そもそも「大虐殺」などというものは、指揮命令なくしてできるものではない。軍司令官の訓示をまったく無視して、日本軍の将兵が三十万人を虐殺、強姦、暴行、略奪の限りを尽くしたとは思えない。

国際法に基づいていた南京の捕虜処断
・当時、南京で実施された次の五つのケースについては、いずれも戦時国際法違反ではないし、中国側も当時、戦時国際法違反があったとして国際連盟に提訴していない。
 ①第九師団歩兵連隊による安全地帯掃討作戦において摘出した便衣兵六六七〇名の処断。
 ②第十六師団歩兵第三三連隊の太平洋門、下関、獅子山付近で捉えた捕虜三〇九六名の処断。
 ③第十六師団歩兵三〇旅団が南京西部地区警戒中に捕えた敗残兵数千名の処断。
 ④第百十四師団歩兵第六六連帯第一大隊が雨花門外で捕えた捕虜一六五七名の処断。
 ⑤山田支隊が幕府山付近で捕えた捕虜数千名の処断。
・このように大量の捕虜の処断が行われたということは、悲惨な出来事ではあったと思う。しかし残敵掃討をしないことには治安回復は望めない。降伏をしていない敗残兵は、いまだ戦闘意思を持って攻撃をしてくるかもしれないからだ。
・また降伏をしたかのように装っているような捕虜も、排除しなければ危険である(そもそも軍服を脱いだ便衣兵は捕虜になれない)。だからこそROE( Rules of Engagement : ハーグ条約の交戦規程)があり、処断することがハーグ陸戦法規により決められているのだ。
「南京大虐殺」と言われる背景があるとすれば、この捕虜の処断ではないかと思う。
・しかし、明確にしておかなければならないことは、こうした捕虜の処断はあくまで国際法に従って行われたということであり、このことに関して南京の占領時に、国際的な非難は一切なかったという事実だ。

中国人が金で書かせた宣伝本
・一九三七年、ティンパリー著『戦争とは何か』
 匿名の執筆者はマイナー・ベイツ(南京大学教授で国民党政府の顧問)と、ジョージ・フィッチ(彼の妻が蒋介石夫人の宋美齢(そうびれい)と親友関係)
 曽虚白が「ティンパリーにお金を払って本を書いてもらった」と証言している。
・この本で書かれている内容は、国際委員会が南京の不祥事を日本大使館に届けた「市民重大被害報告」の内容とは、まったく相容れないものである。
・「市民重大被害報告」は、ルイス・スマイス南京大学社会学部教授によって一九三八年二月にまとめられたものだが、それによると南京陥落後の三日間の被害届は次の通りとなる。
 十二月十三日 : 殺人ゼロ件、強姦一件、略奪二件、放火ゼロ件、拉致一件、傷害二件、侵入ゼロ件。
 十二月十四日 : 殺人一件、強姦四件、略奪三件、放火ゼロ件、拉致一件、傷害ゼロ件、侵入一件。
 十二月十五日 : 殺人四件、強姦五件、略奪五件、放火ゼロ件、拉致一件、傷害五件、侵入二件。
これは日本側が作った報告ではない。あくまで国際委員会が取りまとめた南京市民の被害届である。また、補足すると、その三日間で目撃者がいる殺人事件はただの一件もない。誰も殺人を目撃していないのである。

なぜアメリカは南京大虐殺に火をつけたのか
・南京陥落の前後、東京朝日(現・朝日新聞)は八十名、東京日日(現・毎日新聞)は七十名の記者を送り込んでいたが、そうした日本の記者は誰一人として「南京大虐殺」など報じていない。

戦争犯罪を隠したかったアメリカ
・いったいなぜ、アメリカはありもしなかった「南京大虐殺」をことさら取り上げる必要があったのだろうか。
・そこには、広島と長崎に原爆を投下し、また東京大空襲を含め全国百都市以上を空爆して、約三十万人の無辜の市民を大虐殺したという、まことに非人道的な事実が背景にあった。
・アメリカは太平洋戦争で勝利をおさめて、戦勝国の筆頭国となったが、国際社会からその事実を突きつけられることをどうしても避けたかったのだ。
・アメリカは、東京裁判でその戦争犯罪の罪を相殺するために、「南京大虐殺」を活用した。「日本は『南京』で罪もない人々を『大虐殺』した。そんな野蛮な国を打ち負かすには、無差別空襲も、原爆投下もやむを得ないことだった」と、正当化する必要があったのだ。
・一連の刷り込みは、WGIP(ウォー・ギルト・インフォーメーション・プログラム)という、いわば日本人に戦争犯罪者としての意識を植え付けるための心理作戦が実行されたということだ。
・一九三七年十二月十八日付の「ロンドン・タイムズ」の記事は「十四日・・・・・・通りには死体が散在したが女性の死体はなかった」と報じている。

南京の人口は、南京陥落前には二十万人であった。これは、南京城内の安全区に避難した市民に食糧を供給する必要性から、安全区を統括する国際委員会が算出した公式な南京の人口である。
それなのに三十万や四十万の大虐殺があるはずもない。


第四章 東京裁判は文明の抹殺

大東亜戦争は自衛戦争だった
・マッカーサーは、いわゆる「A級戦犯」処刑のわずか二年半後の一九五一年五月初頭、アメリカの軍事外交に関する最高機関のひとつである上院軍事外交合同委員会の場で次のように証言した。
 「彼ら(日本人)が戦争に入った目的は、主として自衛のために余儀なくされたものである」というのである。それは、公式に東京裁判を全面否定する証言だった。

侵略とは何か
・東京裁判で、まるで正義の剣を振るって悪を斬るがごとくに標榜されたのが「平和に対する罪」だった。連合国側は、それは一九二八年に結ばれた「パリ不戦条約(戦争放棄一般上薬)」によって成立したと強弁した。
・しかしこういう主張は、今日に至っても各国の国際法学者が認めず、国際連合国際法委員会も否定している。
・一九二八年のパリ不戦条約による「侵略」の国際的定義は、東京裁判が行われた一九四六年の時点では未確定だった。
・それが国際社会でまがりなりにも「定義」がされたのは、一九七四年十二月の国連総会においてである。
・しかし、これも常任理事国の拒否権が出されると認定されない。安全保障理事会の政治的判断により左右される。その意味では、国際社会で厳密な法的概念としての「侵略」は、未だに確定的に定義されてはいないといえる。
・おそらく、すべての戦争当事国は、「われわれは侵略などしていない。われわれは自衛戦争を戦った」と主張するだろう。
・日本も東京裁判では、「日本は自衛戦争を戦った」と訴えた。いわゆる「A級戦犯」とされ処刑された被告も、誰一人として「侵略戦争だった」などとは主張していない。当然のことだ。
しかし、戦後は一転して、日本は自ら「侵略戦争だった」と主張しているようだ。安倍総理にそう言わせたがっている学者がいた。
 「自己解釈権」は、それぞれの当事者にある。日本が「侵略戦争だった」と言えば、そうなってしまう。

東京裁判で何が裁かれたのか
・東京裁判自体が悪質な国際法侵犯の事例として非難されるのは、「不戦条約によって『侵略戦争』は犯罪(平和に対する罪)にされている」と連合国側が独断で主張し、少なくとも日本の「自己解釈権」の行使においては「自衛戦争」と認められるにもかかわらず、「日本の戦争は『侵略戦争』である」と強弁して、東条首相以下の戦時指導者個人に、「戦争責任」を追求したことにある。
「法なければ、罪なし」で、法は遡及(そきゅう)して罪を問うことはできない。事後法となるからである。
・その時までこの世に存在していない罪(そして今も存在していない罪)で、戦勝国は裁判を強行し、被告を死刑に処したのである。
 私は、そのように無法な東京裁判を認めることこそ、文明への冒涜(ぼうとく)であり、復讐を合法とするようなものだと考える。
・これでは戦争が終わるどころか、殺されたら、殺し返すという社会を認めるようなもので、「裁判所」すらない世界を生み出すことになる。東京裁判を受け入れることは、そういう社会を肯定し、支持することである。
・東京裁判は、戦勝国による一方的な勝者の裁きであり、復讐劇だ。裁判という名にはまったく値しない。
 裁判長も判事も全員が占領国側から出されている。これはどう考えても、公平な裁判ではない。

サンフランシスコ講和条約の意味
・サンフランシスコ講和条約第十一条について、「日本は、講和条約十一条で『東京裁判を受諾している』から、日本は『侵略戦争』を認めた」と大間違いをしている人々が少なくない。

・第十一条は、次の通りである。
  【日本は東京裁判の“判決”を受け入れ、日本で収容されている日本人受刑者の刑の執行を行う】
 という意味であって、それ以上でも、それ以下でもない。
・第十一条の規定は、日本政府による「刑の執行停止」を阻止することを狙ったものに過ぎず、それ以上の何ものでもなかった。
・日本政府は第十一条の故に講和成立後も、東京裁判の「判決」中の「判決理由」の部分に示されたいわゆる東京裁判史観の正当性を認め続けるべき義務があるという一部の人々の主張には、まったく根拠がない。
「日本政府は、東京裁判については、連合国に代わり刑を執行する責任を負っただけで、講和成立後も、東京裁判の判決理由によって拘束されるなどということはあり得ない」。これが世界の法学会の常識である。


第五章 日本人は血を流してアジア独立を助けた

人種差別撤廃を訴えた日本
・第一次世界大戦における連合国が一九一九年一月から、パリに集い講和条約について討議したのがパリ講和会議である。
・二月十三日の国際連盟委員会で日本は「各国均等の主義は国際連盟の基本的なる綱領」「連盟員たる一切の外国人に対し均等公正の待遇を与え人種(ある)いは国籍如何(いかん)()り法律上或いは事実上何等差別を設けざることを約す」といった内容の条文を、宗教の平等を唱えた連盟規約二十一条に付け加えるよう提案した。
・日本代表団の牧野伸顕元外務大臣は採択を求め、イギリス、アメリカ、ポーランド、ブラジル、ルーマニアが反対したものの出席者十六名中十一名が賛成し、圧倒的多数で採択は可決された。
 ところがウィルソンは、あろうことか「全会一致ではない」としてこの採択を不採択としたのだ。
・この日本の「人種或いは国籍如何に依り法律上或いは事実上何等差別を設けざるべきである」という姿勢はその後も貫かれることになる。

白人キリスト教世界のアジア侵略
・黒人はアフリカから奴隷として連れてこられ、物のように売り買いされた。労働をになうという点では家畜同然の扱いだった。
 白人は有色人種を同じ人間として扱ってはいなかった。
・もともと住んでいた有色の非キリスト教徒の民族を、まるで狩りでもするかのように虐殺していって白人キリスト教徒の国家を建設したのがアメリカである。
・同様のことは、南米でも起こったし、アジアでも白人キリスト教国家による有色民族の国家に対する侵略行為、植民地支配による差別が行われていった。
実質的にアジアで唯一の非白人・独立主家化国家であった日本にとって、白人支配は脅威でもあった。パリ講和会議で日本代表団の牧野伸顕が人種差別撤廃提案を行った背景には、こうした世界の現実があったのである。

フィリピンの開放
・フィリピンは、一五二九年以降、スペインが三百数十年間(一七六二年より二年間、マニラはイギリスの支配下)にわたり植民地支配をし、その後四十数年間はアメリカの植民地となった。
・フィリピンの独立への決定的なターニングポイントは、日本軍が一九四一年にフィリピン各地に軍事侵攻して軍政を開始したことにある。
独立の気概をフィリピンに与えたのは日本であった。
・フィリピン大学歴史学教授(当時)のレティシア・R・コンスタンティーノ曰く、
 「東アジアに対する日本の進攻はいろいろの意味で開放的な力をふるったのである。日本帝国軍隊が香港、ビルマ、インドシナ、インドといった西側帝国主義の要塞を陥落させた素早さは、それまで白人は不敗と考えていた諸民族を驚愕(きょうがく)させた」
・第二次世界大戦「日本側の正式呼称は「大東亜戦争」)での日本軍の初戦での勝利が、白人の不敗神話という幻想を完膚なきまでに叩きつぶした。そのことがフィリピン人に大きな衝撃を与えたといえよう。
・さらに日本は、アジア各国の民族自決の精神を涵養(かんよう)し、そのために日本軍が具体的な軍事訓練を施したことがフィリピンをはじめアジア諸国の独立を強力に援助することとなったのである。

インドネシアの開放
・約三百五十年にわたって続いたオランダのインドネシア支配を終わらせたのは、一九四二年の、やはり日本軍の進攻だった。オランダはわずか七日間で全面降伏してしまった。
・ハワイ日本経済協議会事務局長で政治学博士だったジョージ・S・カナヘレは、著書で日本の果たした役割について書いている。
 一、オランダ語や英語を禁止した。このためインドネシア語が普及した。
 二、青年に軍事訓練を課し、厳しい規律や忍耐を教え、勇猛心を植えつけた。
 三、オランダ人を一掃し、インドネシア人に高い地位を与え、能力と責任感を身につけさせた。
 四、プートラ(民族結集組織)や「奉公会」を通じてジャワに本部を置き、国土の隅々まで支部を造り、総合的組織の運営方法を教えた。
第二次世界大戦で日本はアジアの国々を侵略したとされるが、どうして侵略をする国が、侵略をされる国の青年に軍事教練を施し、精神力を鍛え、高い地位を与え、民族が結集する組織を全国的に作り、運営方法を教えるなどということがあるだろうか。
この事実は、とりもなおさず、日本が侵略したのではないことを証明している。
・日本はアジアの国々を侵略していた欧米諸国からアジアの国々を独立させるためにあらゆる努力をしていたとみるのが正しい認識なのである。
・日本のインドネシアでの戦闘は、一九四五年八月十五日に終結したが、十七日にはスカルノ、ハッタによって独立宣言が発せられた。
・ちなみにこのインドネシア独立の日は、「〇五年八月十七日」となっている。
この〇五年というのは、なんと日本の「皇紀」なのだ。日本を建国した神武天皇の即位した年から数えて一九四五年は、二六〇五年にあたる。インドネシアの独立は、その独立を助けた日本国に敬意を表し、「天皇の暦」によって記されているのである。
・もし日本がインドネシアを侵略たのなら、インドネシア国民は絶対に「皇紀」を使っての独立を宣言したりしなかっただろう。
・インドネシアの独立戦争には、二千名といわれる日本人が参加して、インドネシア人の人々と共にインドネシアの独立のために戦い命を散らしている。欧米の植民地支配と戦ったという意味では、日本もインドネシアも同志であり「同盟軍」だったのだ。

インドの開放
・インドでは、一六〇〇年にイギリスが東インド会社を設立して、植民地化を開始している。
・一八七七年にはイギリスが直接支配するインド帝国が成立。そして一八九七年にはチャンドラ・ボースが誕生している。
・INA(インド国民軍)の司令官として戦ったのがチャンドラ・ボースである。
・三十三歳でカルカッタ市長、四十一歳で国民会議派の議長に就任している。
・シンガポール制圧後、日本の東条首相は、帝国議会で「インドもイギリスの暴虐なる圧政下から脱出して、大東亜共栄圏に参加すべき絶好の(とき)である」という趣旨の演説を行った。そして、日本政府はボースの支援を決め、日独両国はボースを日本へ送ることになる。
・一九四三年六月二十三日、ボースは日比谷公会堂で次のような演説を行った。
 「日本の皆さん、今から約四十年前、私がようやく小学校に通い始めた頃、一東洋民族である日本が、世界の強大国のロシアと戦い、これを大敗させました。このニュースが全インドに伝わり、興奮の波がインドを覆いました。
 いたる所で旅順攻撃や、奉天大会戦や日本海海戦の勇壮な話で持ちきりでした。私たちインドの子どもたちは、東郷元帥や乃木大将を敬慕し、尊敬しました。元帥や大将の写真を手に入れようとしてもそれができず、その代わりに市場から日本の品物を買ってきて、日本のシンボルとして家に飾ったものでした。
 その間インドの革命家たちは、なぜ日本が強大国をやっつけることができたのか、日本を訪問し始めました。また日本からは岡倉天心のような先覚者がインドを訪れ、全アジアを救うべき精神を説きました。実に岡倉こそアジアは一つと断言した大先覚者でした。
 日本はこのたび、インドの仇敵イギリスに対して宣戦しました。日本は私たちインド人に対して、独立のための絶好の機会を与えました。私たちはそれを自覚し感謝しています。一度この機会を逃せば、今後百年以上訪れることはないでしょう。勝利はわれわれのものであり、インドは独立することを確信しています」

・そして、イギリス支配のインド帝国が成立してから六十六年目の一九四三年十月二十二日、自由インド仮政府が樹立され、ボースはシンガポールで行われた大会で、満場の拍手をもって政府首班に推挙された。
・そんななか、十一月五日より六日間、東京で大東亜会議が開催された。日本の東条首相をはじめ、満州国の張景恵(ちょうけいけい)国務総理、中国の汪兆銘(おうちょうめい)行政院長、フィリピンのラウレル大統領、ビルマのボー・モウ首班、タイのピブン首相代理とワン・ワイタヤコン殿下などの各国代表が出席。チャンドラ・ボース首班もインドの代表として参加した。
・その会議で六日に満場一致で採択されたのが、「抑々(そもそも)世界各國ガ各其ノ所ヲ得相()リ相扶ケテ萬邦共榮ノ樂ヲ偕ニスルハ世界平和確立ノ根本要義ナリ」という文言で始まる「大東亜共同宣言」である。

 (しか)ルニ米英ハ自國ノ繁榮ノ爲ニハ他國家他民族ヲ抑壓(よくあつ)シ特ニ大東亞ニ對シテハ飽クナキ侵略搾取ヲ行ヒ大東亞隷属(れいぞく)化ノ野望ヲ(たくまし)ウシ遂ニハ大東亞ノ安定ヲ根柢(こんてい)ヨリ(くつがえ)サントセリ大東亞戰爭ノ原因(ここ)に存ス
 大東亞各國ハ相提携シテ大東亞戰爭ヲ完遂シ大東亞ヲ米英ノ
桎梏(しっこく)ヨリ開放シテ其ノ自存自衛ヲ(まっと)ウシ左ノ綱領ニ(もとづ)キ大東亞ヲ建設シ以テ世界平和ノ確立ニ寄輿(きよ)センコトヲ期ス
 一、大東亞各國ハ協同シテ大東亞ノ安定ヲ確保シ道義ニ基ク共存共榮ノ秩序ヲ建設ス
 一、大東亞各國ハ相互ニ自主獨立ヲ尊重シ
互助敦睦(ごじょとくぼく)(じつ)()ゲ大東亞ノ親和ヲ確立ス
 一、大東亞各國ハ相互ニ其ノ
傳統(でんとう)ヲ尊重シ各民族ノ創造性ヲ伸暢(しんちょう)シ大東亞ノ文化ヲ昂揚(こうよう)
 一、大東亞各國ハ
互恵(ごけい)(もと)緊密ニ提携シ其ノ經濟發展(けいざいはってん)(はか)リ大東亞ノ繁榮ヲ增進ス
 一、大東亞各國ハ
萬邦(ばんぽう)トノ交誼(こうぎ)(あつ)ウシ人種的差別ヲ撤廢(てっぱい)(あまね)ク文化ヲ交流シ進ンデ資源ヲ解放シ以テ世界ノ進軍ニ貢獻(こうけん)

・会議でボースは演説に立ち、この宣言がアジア諸民族のみならず、全世界の被抑圧民族の憲章となることを訴えた。
・インドの法曹界の長老デサイ博士は、独立後こう述べている。
 「日本軍がインド国民軍を編成して、武力によって進軍させてくれた。この進軍が国民運動となり、イギリスに独立を認めさせる契機となった。インド独立を決定付けたのは結局日本軍であった
・はっきり言おう。ヨーロッパの領土になっていた全アジアが、その植民地支配から独立できたのは、日本人が血を流したからだ。
 欧米列強に支配され、植民地にされて苦しんできたアジアの人々を救い、彼らを独立させたのは、日本なのだ。その誇りを胸に、日本人は生きるべきだ。



終章 日本が進むべき道

いまこそ自主憲法制定の時だ!
・国際法で「自衛権」は認められている。日本国憲法も、それを決めているのだ。集団自衛権も、日本の当然の権利として有している。
 安倍首相は、それを「行使できない」としている政府見解を、新たに法案を提出して、より現実に即した姿( ﹅ ﹅ ﹅ ﹅ ﹅ ﹅ ﹅)へと改善しようとしている。
 「合憲」とする理由をこそ、いまこそ、よく検討し、議論すべきなのだ。それが真の独立国としてあるべき姿( ﹅ ﹅ ﹅ ﹅ ﹅ ﹅ ﹅ ﹅ ﹅ ﹅ ﹅ ﹅ ﹅)である。
・しかし多くのメディアが「違憲」と決めつけて報じている。なぜ、成熟した議論ができないのか。
 最大の原因は、戦後七十年、アメリカに自国の防衛を(ゆだ)ねてきたことによる。
・日本が今日まで存続できたのは、アメリカの軍事力という後ろ盾があったからである。アメリカの軍事力がなければ、日本はとっくに他国に攻めこまれ、蹂躙(じゅうりん)されていたに違いない。
・だが、急激に勢力を拡大しつつある中国を前に、もはや日本がいつまでも「平和憲法があるから」と、国防をアメリカに依存できないのが現状だ。
・日本が“真の独立主権国家”として存続していくためには、「戦勝国史観」から脱却し、日本国民自身が徹底的に議論を重ねたうえで、自主憲法制定へと踏み切るべきだ。
・私は、独立主権国家には、軍隊が必要だと思っている。そう言うと、なかには、「アメリカの言いなりになって、子どもたちを戦場に送るのか」と言う人もいる。
 それは倒錯した考えだ。
「自分の国は自ら血を流しても護る」という気概がある時のみ、他国がその国を言いなりにすることができない立場に立てるのである。独立主権国家の気概とは、そういうものだ。
・西太平洋地域でアメリカと死力を尽くして戦い、また、アジアを植民地支配していた欧米列強を一瞬にして撃退してしまった国は、日本をおいてほかにない。アメリカも、日本が力をつけることを本音では恐れている。
・その意味では中国も韓国も同様だ。「日本がアジアを侵略した」という虚構の「戦勝国史観」を、中国も韓国も巧みに利用して歴史を捏造し、国際的な日本の地位を徹底的に貶めようとするだろう。
・日本が力を失えば、それだけ自分たちの国際的な影響力が拡大すると考えているのだろう。
・日本は大きな転換期を迎えている。戦略に対しては戦略で対抗すべきである。そのためにも、正しい歴史認識を持ち、正々堂々と「反日中韓」と向かい合うべきなのである。
・イギリスの学校では、校内に、戦死した先輩たちを顕彰する「忠魂」のプレートがあった。毎日、何度もその前を通ったが、そのつど脱帽し、最敬礼をした。
・そうした「忠魂」プレートには、「キャリー・オン」と刻印されてもいる。国のために命を捧げた先輩たちの尊い精神に続けと言う教育だ。
国のために命を捧げた人々を「犠牲者」とは言わない。もし、「犠牲者」なら、その後に続けと、誰が言うだろう。
・日本は占領によって、「自ら国を守る」という意識を強制的に奪われてきた。
 独立主権国家ならまず憲法を改正し、国を守るために軍隊が必要であること、アメリカに国防を依存しすぎることなく、自らの国は自らが守るという気概を取り戻すべきである。それが、中国、韓国を安易な反日でいられなくするベストな方法だと私は思う。


おわりに

日本の輝かしい歴史の真実に、日本人自身が誇りを持ち、声を大にして訴えていかなくてはならない。
・第一次世界大戦後の一九一九(大正八)年、パリ講和会議で、新たに設立される国際連盟の規約に、「人種差別撤廃条項」を盛り込むことを提案したのは日本だった。
 白人優位の世界で、有色の民は植民地支配に(あえ)いでいた。
・アジアで唯一残された非白人の独立主権国家であった日本(他にネパールとシャム王国〔現・タイ王国〕があったが、西欧列強がアジアで植民地を争奪する緩衝地帯と化していた)は、一九四一(昭和十六)年十二月八日、自衛戦争の戦端を開いた。
・その戦域は太平洋にとどまらず、欧米列強が侵略史、植民地支配していたアジア全域にまで及んだ。まさに大東亜戦争であった。
・もし日本があの戦争を戦わなかったら、いまごろ日本人はアメリカ語で教育を受け、日本語を読み書きすることもできなくなり、そのすばらしい分化・歴史・伝統はすっかり消え()せていたかもしれない。
・また、日本が大東亜戦争を戦わなかったなら、アジア諸国はいまも欧米の植民地として欧米列強の搾取の下にあることだろう。
アジア諸国の中で、歴史認識問題で日本を批判しているのは、韓国と中国のみである。
 その批判は歴史の真実に立脚しておらず、詐偽である。そうした詐偽を史実として残そうとするのは、プロパガンダを超えた卑劣な行為である。
・日本のマスコミや政界も、マッカーサーの「連合国戦勝史観」を喧伝(けんでん)している。この「虚妄」をいつまで報道し続けるのか。これは詐欺(ペテン)と言っても過言ではない。

・一八五三年、マシュー・C・ペリー提督が浦賀にやってきた。日本の二世紀以上に及ぶ鎖国が破られた。
この黒船襲来が人類史上に輝く偉業である「明治維新」をもたらし、「白人の優越(ホワイト・スプリーマシー)」を断固拒否するアジア人の先進国家が建設される道筋をひらいた。
・歴史家のピーター・デュースは、「日本人は西洋の脅威から自分を守るために、近代国家の道を歩んだ。白人の奴隷になり、植民地支配を受けることへの恐怖だった。この脅威から日本国民は、「白人の優越」を(くつがえ)さねばと、心底思った。そのスケールは、『平民』を解放したフランス革命や、『労働者』を解放したロシア革命よりも、はるかに壮大なものだった。それは、有色の民の開放という、『人類史の大革命』だったと呼んでも過言ではない」と指摘する。