| ★ 評価は、私の独断と偏見でつけたもので、読んだ時点で「ん、これは良かった！」と思った本です。 本そのものの良し悪しとはまったく関係ありません。☆はイチ推し、◎は、おすすめの本です。 |
【最新更新日 ： 2017年09月20日 水曜日 】
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| № | 了月 | 書 籍 名 | 著 者 | 出 版 社 | 評価 | コメント＆抜き書きへのリンク | |
46 |
17/05 |
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戦後 歴史の真実 |
前野 徹 |
扶桑社文庫 |
◎ |
第一章 五十年前に今日の日本の混迷を予言したインド人 東京裁判は、日本を侵略国とするための茶番劇 ・東京裁判から四年後、来日されたインドのパール博士はこう言われています。 「戦争が犯罪であるというのなら、今朝鮮で戦っている将軍をはじめ、トルーマン、スターリン、李承晩、金日成、毛沢東にいたるまで、戦争犯罪人として裁くべきである。戦争が犯罪でないというなら、なぜ日本とドイツの指導者のみを裁いたのか。勝ったがゆえに正義で、負けたがゆえに罪悪というなら、もはやそこには正義も法律も心理もない。力による暴力の優劣だけがすべてを決定する社会に、信頼も平和もあろうはずがない。われわれは何よりもまず、この失われた “法の真理” を奪い返さなければならぬ」 ・博士は、この時、東京裁判で国際法を踏みにじったために、今後も戦争は絶えることはないだろうという無気味な予言を残しています。 「今後も世界に戦争が絶えることはないであろう。しかして、そのたびに国際法は ・第二次世界大戦後、ニュルンベルグと東京で行われたふたつの裁判は、当時の連合国の言い分によれば、「二度とこのような悲惨と愚劣を繰り返さないために、恒久平和と人道のために」ということになっています。 ・ところが、恒久平和どころか戦後五十五年、紛争の絶えたことはなく、このような平和と人道をおびやかす、人殺しの拡大を裁く法律もなければ、裁判所もない。 ・もし、東京裁判の精神が平和と人道のためならば、軍備を増強している国々こそ、今、裁かれなければならないはずです。 東京裁判の違法論議に加わらない日本の不思議 ・オランダのレーリング判事は、「侵略」の提議さえなかった時代に、日本の侵略戦争と断じた愚挙にふれ、パール博士が危惧したのと同じく、「次の戦争では、勝者が戦争を終結した時に新しい法律をつくって、敗者がそれを破ったといって、いくらでも罰することができる、悪しき前例をつくった」と、この違法裁判が後世に残した禍根にふれています。 当事者たちも告白している東京裁判の違法性 ・裁いた連合国側ですら東京裁判の違法性が論議されたのに、なぜ日本では世論が盛り上がらなかったのか。 ・最大の原因は、占領軍による戦後のプロパガンダが成功していたためです。 ・本来、問題を指摘すべき、当時の日本の有識者や法律家、それを伝えるべきジャーナリストは、あえて東京裁判から目をそむけ、歴史の真実を解き明かそうとせず、アメリカのご機嫌をうかがってばかりいました。 ・それだけならまだしも、外務省は、英文パンフレットまでつくって、東京裁判に対する御礼を出していたのですからあきれます。 ・日本の国益を考えれば、間違いは間違いとして正し、将来への禍根は断ちきっておくべきでした。ここで道を誤ったために、「長いものには巻かれろ」「ことなかれ主義」という戦後の悪しき習慣が日本国民に浸透していったといっても過言ではありません。 原爆を投下された被害国がなぜ謝罪する ・パール博士は、日本人の原爆対する態度をさして、「東京裁判で何もかも悪かったとする戦時宣伝のデマゴーグがこれほどまでに日本人の魂を奪ってしまったとは思わなかった。東京裁判の影響は原爆の被害よりも甚大だ」と嘆かれました。 ・来日されたパール博士が広島の原爆慰霊碑に献花して黙祷を捧げた時の言葉です。 「この『過ちは二度と繰り返さぬ』という過ちは誰の行為をさしているのか。もちろん、日本人が日本人に謝っていることは明らかだ。それがどんな過ちなのか、わたくしは疑う。ここに祀ってあるのは原爆犠牲者の霊であり、その原爆を落とした者は日本人ではないことは明瞭である。落とした者が責任の所在を明らかにして『二度と再びこの過ちは犯さぬ』というのなら この過ちが、もし太平洋戦争を意味しているというのなら、これまた日本の責任ではない。その戦争の種は西欧諸国が東洋侵略のためまいたものであることも明瞭だ。さらにアメリカは、ＡＢＣＤ包囲網をつくり、日本を経済的に封鎖し、石油禁輸まで行って挑発した上、ハル・ノートを突きつけてきた。アメリカこそ開戦の責任者である」 第二章 「大東亜戦争」は、自存、自衛のための戦争だった アメリカとソ連はグルだった ・かたや共産主義のソ連、かたや自由主義のアメリカ、対立するイデオロギーを持つ両国が手を結ぶはずはないと思われるでしょうが、こと日本を叩きたいという思惑においては両者の利害は一致していました。 ・日露戦争の敗北、第一次世界大戦を契機に、ロシアで高まった革命気運に押されて、一九一七年二月にレーニンによって樹立された政府が、周辺を次々と侵略し、二二年に建国したのが世界初の社会主義国家・ソビエト社会主義共和国連邦です。 ・すなわち、ソ連はロシア以上の侵略者であり、「革命の輸出国」でした。ソ連は、アジアにも触手を伸ばそうと、虎視眈々と満州国を狙っていました。 ・しかし、当時、ソ連は欧州戦線でナチス・ドイツに応戦するのがやっとで、東アジアどころではありません。 ・日本とソ連は、四一年、つまり日米開戦の年の四月、日ソ不可侵条約を結んでいます。日本は南進政策にそなえるためであり、ソ連は対独戦に備えるために結んだ条約です。 ・しかし、ソ連にしてみれば日独伊同盟を結ぶ日本がいつ条約を破棄して背後から攻め込んで来ないとも限りません。 ・アメリカが戦端を開いてくれれば、日本の軍事力は日米戦線に割かれることになり、背後からのはさみ打ちの危機は遠のきます。 ・一方、アメリカにしてみれば、ソ連を利用すれば、後で何かあった時は、ソ連の陰謀だとソ連を悪役に仕立て上げて、みずからの責任逃れができるというメリットがあります。 アジア独立の契機となった大東亜戦争 ・大東亜戦争は、「大東亜共栄圏の創設」を合い言葉にはじめられました。アジアの国々が団結して、繁栄しようという考え方です。この大東亜共栄圏の思想自体は、決して間違っているとは思いません。 ・当時、欧米はアジア侵略の野望に燃え、英米を中心に侵略の機会を狙っていました。欧米の侵略からアジアを守るために、「鬼畜米英」をかかげ、民族の命運を賭けて戦う、これが大東亜戦争の名目です。 ・軍部の勇み足で戦争という愚かな手段に訴え、欧米と同じく侵略的行為に走った中国の場合は、謙虚に反省すべきですが、アジアの国々が欧米諸国の支配から脱し、それぞれが独立国として手をたずさえ、繁栄していこうという大東亜共栄圏の発想そのものは、否定される筋合いのものではありません。 ・また、大東亜戦争を契機に、一斉にアジアで民族自決運動・独立運動が起こり、多くの国が戦後、次々と欧米列強の支配から逃れたことも厳然たる歴史的事実です。 先人たちはアジアの人々に尊敬されていた ・日本が大東亜戦争を戦ったのは、自存自衛のためでもありましたが、アジアを西洋の植民地支配から解放することも目的のひとつでした。 ・「アジア解放」は開戦後に目的としてつけ加えられたものといわれていますが、アジアの国々に独立を約した裏には、占領地の民衆の協力を取り付けたいという意図があったのも確かです。 ・しかし、日本の多くの青年たちがアジア解放の大義を信じて、戦野に出ていったのもまた一方の事実です。 ・明治以降、日本ではアジア・アフリカの諸民族を支配する西洋人は「白魔」と呼ばれ、敗戦までは若者たちにとってアジアを白人の支配から解放することが時代の精神でした。 ・戦争中に日本が占領したどの地でも、日本の青年たちは、現地の独立の願いに共感共鳴し、アジア全域にわたって独立の機運がまたたくまに広がっていったのでした。 ・第二次大戦が終結するまでは、人間の価値は皮膚の色によって決められていました。日本は、そのいまわしい価値観を正し、人種平等の世界観へと導く一里塚となったのです。 外交上の戦略として誇張されすぎている南京事件 ・虐殺はあったかもしれません。しかし、それにしても、いわれるような膨大な数字ではなく、戦時下における通常の戦争犯罪程度だったのではないでしょうか。 ・どんな国でも、捕虜虐待や混乱に乗じた兵士の非行といった戦争犯罪なしに戦争を遂行するのは不可能です。それを民族全体の罪だとするのは、あまりにも強引な論理です。 大東亜戦争は人種差別戦争 ・二十世紀は、ながらく続いた白人支配の構図がくずれ、白人種による有色人種への差別が払拭され、人類は平等だという概念が確立した世紀でした。このきっかけをつくったのがほかならぬ日本です。 ・一九〇二年、イギリスは「光栄ある孤立」政策を破り、日英同盟を結びます。この同盟は、有色人種と白人種が擡頭の立場で結んだはじめての軍事同盟でした。 ・白人優位の世界観が当然だった時代に、当時の白人種の超大国イギリスがアジアの新興国である日本と対等な軍事同盟を結んだのは、歴史的な事件でした。 ・なぜ、あれほどまでに見下していた有色人種とイギリスが対等の立場で軍事同盟を結んだのか。そこにあったのは、われわれの先達たちの毅然とした態度です。 ・二十世紀のはじめ、中国で義和団事件が起こり、中国に関わる各国が鎮圧に出兵します。 ・日本軍は規律正しくふるまい、現地の人々にはまったく危害を加えずさっと引き上げます。 ・この態度が、多くのイギリス人に感銘を与え、「有色人種は信用ならないが、日本人は別格だ」となり、日英同盟の締結へと進んでいったのです。 ・実は、この有色人種差別と数世紀にわたる西洋のアジア・アフリカ支配が東京裁判を読み解く最大のカギでもあります。 ・なぜ、違法な裁判を開いてまで日本を侵略国として決めつけなければならなかったか。 ・それは、日本を侵略国としてスケープゴートにすることによって、西洋のアジア支配が正当化され、帳消しになるからです。 マッカーサー元帥のの歴史的証言 ・マッカーサーは一九五一年五月三日、米上院の軍事外交同委員会の聴聞会において、次のように発言しました。 「潜在的に日本の擁する労働力は量的にも、質的にも、私がこれまでに接したいずれにも劣らぬ優秀なものです。 歴史上のどの時点においてか、日本の労働者は、人間は怠けている時よりも、働き、生産している時の方が幸福なのだということ、つまり労働の尊厳と呼んでもよいようなものを発見していたのです。 これほど巨大な労働能力を持っているということは、彼らには何か働くための材料が必要だということを意味します。彼らは工場を建設し、労働力を有していました。しかし彼らは手を加えるべき原料を得ることができませんでした。 彼らが戦争に飛び込んでいった動機は、大部分が安全保障の必要に迫られてのことだったのです」 ・ところが、日本ではマッカーサーのこの歴史的な告白は、当時はもちろん、その後もほとんど報道されることはありませんでした。 ・ＧＨＱの占領政策の一つであったプレス・コードが独立後も後遺症として残っており、新聞社は一切触れなかった。 ・また、言論界を牛耳っていた左翼勢力にとっても、大東亜戦争は侵略戦争であり、戦前の日本はすべて悪だとする東京裁判の史観は、非常に都合のよいものでした。戦前の日本の否定が、革命を起こす正当な理由となるからです。 ・今からでも遅くはない。新聞各社、マスコミ各社は大東亜戦争は「侵略戦争ではなく自存自衛のための戦争であった」と報道し、政府も公式に歴史の修正を行うべきです。 ・そうして初めて、誇りある国、日本、矜持ある日本人を取り戻すことができるのです。 中国・韓国への侵略行為は、素直に認めるべき ・自存自衛のためとはいえ、満州国を創設し、韓国を併合した。そして軍部の勇み足を招き、中国に侵攻して大陸を戦火に巻き込み、数多くの中国人の命を奪っています。われわれ日本人は、過去の過ちは謙虚に認めるべきですし、反省すべきです。 ・しかし、大東亜戦争は満州事変や日支事変とはきちんと区別して考えなければなりません。欧米の押しつけに屈し、大東亜戦争と中国や韓国での侵略行為を一緒にするのは間違いです。 ・中国や韓国には、軍部による侵略行為がありました。 ・しかし、アメリカやイギリス、オランダ、フランスなどの連合国に対しては、侵略行為は一切ありません。 ・また中国や韓国が相手だからといって、卑屈な態度で事実関係をよく調べもせず、ただ頭を下げていればいいのだという考え方で接するのも問題です。 ・道理の通らないことには、真正面から堂々と反論し、言い分は通す。そのかわり、事実を認める時はいさぎよく認める。 ・この毅然とした態度がなければ、国際社会ではいつまでたっても認められませんし、尊敬もされません。外交もうまくいくはががありません。だいいち中国や韓国に対しても失礼です。 ・中国、韓国をはじめとするアジア諸国と子々孫々までの堅い友好関係を構築するためには、まず、歴史を正面から見つめなおし、互いの交流の歴史をあらためて振り返らなければなりません。歴史から学び、歴史を生かす。 ・友好とは、安易に妥協する態度でもなければ、事実をねじ曲げる態度でもありません。 日本を拠点に中国近代化を成し遂げた革命の父・孫文 ・中国が「近くて遠い国」になってしまったのは、長い歴史から見れば、ほんのつい最近のことです。 ・戦前には交流が盛んで、明治維新によって一足早く近代化を成し遂げた日本に学べとばかり、たくさんの留学生が日本を訪れていました。 ・とくに日本が強国ロシアを破ったことは、欧米の植民地となっていたアジアの人々をたいへん勇気づけ、民族の独立への希望と自信を与え、日本留学を望む若者が絶えませんでした。 ・とりわけ中国からの留学生が増加したのは、日本に敗北した日清戦争以降です。 ・日露戦争後の一九〇六年には、その数はピークに達し、一万二千人にもおよんでいたほどです。 ・日本で近代化思想を学んだ留学生たちの間でやがて革命思想が高まり、中国の近代化を図りたいと願う留学生たちが徐々に増えていきました。こうした革命勢力を結集し、中国を近代化に導いたのが中国近代革命の父、孫文です。 ・孫文は欧米を回り、一九〇五年日本で再び革命組織を結集して、三民主義を唱えます。 ・三民主義とは、民族・民権・民生の三つです。民族主義は、清朝による満州民族の支配を打倒、帝国主義列強の圧迫を排除して、韓民族の独立を図ろうという主張です。民権主義はいまでいうデモクラシー。民生主義は、分配を公平にして、民衆の生活を安定させようという考え方です。 ・孫文の革命組織結成の背景には、多くの日本人の資金的、献身的な援助がありました。なかでも、一身をなげうって尽くした明治の志士に、宮崎 ・一九一一年、中国革命同盟会は三たび蜂起、孫文を臨時政府の大総統として迎えました。翌年、二百六十八年間、中国を統治した清朝は滅亡し、中華民国が誕生します。これは同時に、二千年以上にわたる帝政中国の終焉でした。世にいう辛亥革命です。 ・臨時大総統に推された孫文でしたが、まもなく軍閥の代表、袁世凱が実権を握り、孫文は皇帝の退位とともにその座を退きました。 ・独裁体制を固めていく袁世凱に、孫文は一四年、真の民主政府を樹立するために再び立ち上がります。中華革命党を結成して対抗し、袁世凱が一六年に死去した後も、軍閥政府を打倒するために広東にもうひとつの政府を打ち立てたのです。一九一八年のことです。 ・この時できたのが中国国民党で、軍司令官を務めていたのが蒋介石です。 ・また、二一年に誕生した中国共産党の指導者、毛沢東や周恩来も孫文の国民党分派で、三民主義を理論的基礎にしていました。 ・つまり、最後は台湾に追いやられた蒋介石も、中華人民共和国を打ち立てた毛沢東も、ともに孫文の思想から出発しているのです。 ・蒋介石は親米路線、毛沢東は親ソ路線で袂を分かったのものの、ふたりとも孫文の弟子、源流は同じです。 ・言い換えれば、現在の中国は、孫文と日本の交流の上に建国されたのです。 中国はなぜ戦後賠償を一切要求しなかったか ・戦後、中国は一切、戦後賠償を日本に要求しませんでした。これは、いまだに世界の謎といわれています。当時の常識では、戦勝国は敗戦国になんらかの賠償を求めるのが、当然だったからです。 ・中国は蒋介石の「恨みに報いるに徳をもってす」の方針のもと、領土の要求、賠償金の請求もすべて放棄しました。 ・自国の民を数多く殺戮した日本軍人に対しても、危害を加えるどころかすぐさま日本兵に対する武装を解除し、日本への帰国を認めます。おかげで、中国に出兵していた日本兵は、真っ先に故国まで無事に帰ることができました。 ・南方では、多くの日本軍人がＢ・Ｃ級戦犯として裁かれ、死刑に処せられたというのに、一番の被害国である中国はすべてを許した。これは歴史上、前例がないことです。 ・将棋界の升田幸三さん、小説家の山岡荘八さんも中国出兵組で、「中呉起に対する、子の恩を忘れてはいけないぜひ、子々孫々に伝えてくれ」とおっしゃっていました。 ・ではなぜ、中国はこれほどまでに日本に対して寛容な態度に出たのでしょうか。 ・これは、アジアを思い続けた明治の先達たちの血涙の努力を、中国は忘れていなかったのではないか、宮崎滔天をはじめとする孫文を支援し続けた明治の日本人たちへの恩義が、そうさせたのではないか。 ・終戦当時、国共合作によって誕生した国民党と中国共産党による合同政権が、中国を治めていました。国民党の指導者、蒋介石は、孫文の直弟子です。また、中国共産党の周恩来も国父・孫文を慕っていました。蒋介石も周恩来も、国父と慕う孫文が滔天をはじめとする多くの日本人の支援によって辛亥革命を成し遂げたことを知っていた。つまり、この恩義に対するお返しが、史上例をみない戦後賠償ゼロにつながった理由だと考えられるのです。 第三章 広島「原爆」で生き残った「最後の経営者」、血涙の告白 原爆開発のきっかけは、ナチスの脅威 ・アインシュタインは後年こう述懐しています。 「私の人生最大の過ちは、原爆の開発を許す書面にサインしたことだ」と。 動物実験をするかのごとく原爆を落としたアメリカ ・四五年春から夏にかけて出された、米統合参謀本部議長報告では、「日本はすでに敗北しており、降伏を準備している」となっており、P・ニッツ率いる戦略爆撃調査団も「原爆が投下されなかったとしても、ソ連が参戦しなくとも、本土上陸作戦がなかったとしても、日本は早ければ九州上陸作戦の決行予定日の一九四五年十一月一日までに、遅くとも一九四五年十二月三十一日までには確実に降伏するであろう」と結論した最終報告書を提出しています。 ・トルーマンは、軍事的行動なくしても降伏は間近であることを承知の上で、原爆投下を決行したわけですから、二度の日本への原爆投下は人種差別的なホロコーストだと断じるよりほかはありません。 ・しかも、原爆投下はアメリカ国民にも知らされておらず、秘密裏に決行されました。当時アメリカの世論を支配していたのは、戦争は軍人と軍人の戦いであって、民間人をできるだけ巻き込まないという考え方です。 ・この世論の審判にゆだねれば、原爆投下反対の声が高まり、原爆投下を中止しなければならない恐れがあったためです。 ・アメリカの主張によれば、「日本にポツダム宣言を一刻も早く受諾させ、日本上陸作戦にともない見込まれるアメリカ兵犠牲者五十万人の命を救うため、また、日本を破壊させないための原爆投下だった」ということになっています。この弁解には、大きなまやかしがあります。 ・降伏を促すための示威行為が原爆投下だとするのなら、「ヒロシマ」だけで十分だったはずです。 ・長崎にプルトニウム型原爆が投下されたのは、広島にウラン型原爆が落とされたわずか三日後の八月九日です。 ・もし、日本に降伏を決意させるためだとしたら、このような短期間のうちに立て続けに原爆投下を行う必要がどこにあるのでしょうか。 原爆は対ソ外交の切り札だった ・日本人に対してなら躊躇なく原爆が落とせるという差別意識があった。 ・原爆開発がスピードアップした裏には、もうひとつ大きな理由がありました。 ・東欧で、そしてアジアで次第に勢力を伸ばしてきたソ連の脅威です。 ・このソ連の膨張を牽制するために、原爆の投下に踏み切ったのです。 ・西側諸国の支配体制を維持するためには、原爆は格好の武器でした。 ・原爆の威力を見せつけることによってソ連を威嚇、牽制できる上、原爆が終戦をもたらしたとなれば、日本の戦後処理はアメリカ主導で進められるからです。 「アメリカ大統領は、ヒロシマでナガサキで謝罪せよ」 ・アメリカの美徳は、こちらが指摘すれば素直に非を認め、改める点にあります。アメリカは、自浄作用の働く国です。アメリカ人は非常に柔軟な国民です。 ・日本が理路整然と、毅然として過去の過ちに対する謝罪を求めれば、アメリカは必ず応じてくれるはずです。 【私見 ： そうやろか。アメリカは過ちとは認めないだろうが、将来に向かっていかなる理由であれ原爆を戦争の手段として使うことの廃止を要求していくことは可能だと思うし、それは被爆国日本に出来る最も説得力ある核廃絶運動だと思う】 ・そして、そこからはじめて真の日米関係がスタートします。 反米になるのではなく、相互信頼と対等な関係を結ぶために ・歴史に正邪はありません。 ・歴史にあるのは事実だけです。歴史の真実は真実として直視し、これからの日米関係の糧にしなければなりません。 ・アジアの平和を守るためにも、本来の対等な関係を築き上げ、信頼をいっそう深める必要があります。 唯一の被爆国、日本の果たすべき役割 ・唯一の被爆国である日本に住む私たちが、原爆の恐ろしさを訴え、世界で二度と核兵器が使えない仕組みをつくらなければ、恒久平和はやってきません。被爆国であるがゆえに、できる役割です。 ・それは大国の論理におもねることでもなければ、ただいたずらに核廃絶を叫ぶことでもありません。正しい歴史の認識と教訓の上に立って、主張すべきことを主張する態度と勇気が何よりも必要になります。 「東京裁判」の冤罪、「侵略戦争」の汚名を晴らさずに新政日本はない ・東京裁判から既に半世紀が過ぎています。当時の関係者の大半はもうこの世の人ではなく、誰が悪い、責任はだれにあるといった責任追及は今更行うべきものでもありません。また、すべては当時のアメリカの国益に添って行ったことであり、当事者を責めるべき性質のものでもありません。 ・責任問題、賠償問題などは一切不問に付し、ただ、 "真実" は "真実" として認めていただく。 "真実に理解力のある懐の深い" アメリカの良心に、私たちは強く訴えかけていかなければなりません。 第四章 「マッカーサー憲法」を大事にしてきたニッポンの悲喜劇 米大使も認めた米国製憲法、死守をかかげる護憲派を追放せよ ・前駐日大使のマイク・マンスフィールド氏曰く、 「マッカーサーは、日本から朝鮮半島に回した米軍の穴を埋めるため、吉田茂首相に七万五千人の警察予備隊の創設を命令した。これがいまの自衛隊になるわけだが、マッカーサーは連合国総司令部（GHQ）が作った『米国製』の日本国憲法第九条を迂回したともいえる。 戦争放棄を定めた日本国憲法第九条は、マッカーサーの直接の指示を受けてGHQ民政局のチャールズ・ケーディス次長を中心に作った条項でどこからみても米国製だ。日本に戦争を放棄させ、安全保障を米国頼みにさせたのは米国である」 と現行憲法が米国製であることを認め、 「今後どうすべきかは、日本の国民と国会が判断すべき問題だ」 と明言したのです。 ・マンスフィールドさんが、現行憲法は米国製だと明言し、この米国製憲法を改正するかどうかは、日本の国民と国会にゆだねられていると述べているのです。 ・なのに、共産党、社民党、半数の民主党議員、公明党の一部の議員は、何が何でも護憲だとかたくなに憲法改正を拒否しています。これはとりもなおさず、米国製憲法でいいのだと主張しているに等しい。日本がアメリカの属国でかまわないといっているのです。 ・党優先で歴史認識を持たず、国民をなおざりにする政党や政治家は無用の長物どころか、日本の国の病原菌でしかありません。国賊と断言してもよい存在です。 ・マンスフィールドさんですら、アメリカ押しつけ憲法は改正すべきだと指摘しているのに、不毛な改正反対論議が両院の憲法調査会を席捲している。こんなバカな話があっていいものでしょうか。 第五章 日本人のよき伝統と精神を破壊した「戦後教育」 いじめを実践してみせた日教組 ・日教組は教員を労働者と規定し、自ら労働者然としてふるまうことによって児童生徒の眼前で教師という職業に伴う "権威" と威信を自己否定したのである。 ・それだけではありません。校長や教頭を "規則"、"権力の犬" とみなしてありとあらゆる悪罵を浴びせ、そうすることで教育の現場における一切の権威を打倒し、否定し、全国の小・中学の校長が日教組傘下の暴力教師たちによっていじめ抜かれました。 ・そういう校長や教頭に対する乱暴狼藉や暴力的な主任制導入反対の運動は、長年にわたり生徒たちの目前で公然となされてきた。日教組は、身をもって、 "暴力教室" を実演してみせたのである。 ・校内暴力の横行、学級崩壊などの教育の荒廃は、日教組によってもたらされたというわけです。 ・しかし、こうした日教組の暴力をマスコミはほとんど伝えません。朝日新聞に代表されるように、思想を同じくする革新勢力が実権を握っているところが大半だからです。 ・また、日教組の教職員は、労働運動を優先し、授業をしばしば放棄します。自分たちの権利だけを主張し、悪しき平等主義を子供たちに教えます。 ・その結果、他人のことなど考えない権利のみを主張する大人が生まれ、日本全体がエゴイズムと悪平等主義に染まっていきました。 ・アメリカの手で戦後、種がまかれ、社会主義国が介入し、社会主義国の手先となった革新勢力がグルになり育てた日本の教育が荒廃していくのは、火を見るより明らかでした。 国際人養成の前に、しっかりした道徳教育を ・台湾人曰く、 「占領時代の日本の教育のおかげで台湾は、現在のような繁栄を手にすることができました。日本にはとても感謝しています。しかし、私たちは精神を失った今の日本からは何も学ぶことはない」 ・日本人はいったいどうしたのか。これがアジアの国々の声です。 ・慎み深さや恥はどこかに置き忘れ、公徳心もない。そのくせ物欲だけは膨らませている。反日日本人や無日日本人はいても、自分たちの国や民族には誇りを持っていない。 ・殺伐とした事件が現代社会で相次いでいる元凶も、すべて戦後の自虐史観、反日的教育にあります。 ・自分の国が嫌いということは、自分が嫌いだということにほかなりません。日本という国が対立すべき存在なら、自分も対立すべき存在になってしまいます。命を粗末にし、他人へのやさしさも忘れます。 ・かくして、身勝手な犯罪やいじめ、学級崩壊が日本中を満たしているのです。 ・この根を断ち切らない限り日本人の精神の復活はありえません。ですから、教育の改革と刷新は、日本再生の必須条件であり、日本の盛衰を握る最大のカギです。 ・日本をどう立てなおしていくか。まず、取り組むべきは教育の基本たる道徳の復活です。 ・自虐史観の一層はもとより、みずからの同胞を ・今、教育の現場では、国際人の養成が大きなテーマになっていますが、もっと先にやることがある。日本人としての教育です。立派な社会人を育てるための教育です。それ抜きにいくら教育制度を改革したとしても、世界の人々からは笑われるだけです。 国家百年の大計を誤るな！ 「教育改革国民会議」にもの申す ・今日、日本があるのは、明治政府、明治の先達たちが、こういう日本、こういう日本人をつくろうと百年の大計を立てて、教育に全精力を注いできた結果です。 ・今、日本が頓挫しているのは、戦後教育が、この明治の志ある教育を放棄したからです。 ・教育改革は、まず、あるべき日本人像の論議から始めなければなりません。 第六章 「保守」と「革新」を誤報し続けた戦後、マスコミ文化界の大罪 日本を売り渡す進歩的文化人 ・私は中国のある要人から「中国のほうから何か言い出したことはない。あなた方の国で騒ぐから抗議するのだ」とのホンネを聞きました。 ・韓国の従軍慰安婦強制連行問題でも同様です。いつも火の手を上げるのは、国内のマスコミです。 革新という名の守旧主義者たち ・朝日新聞は、戦時体制にべったりで、「欲しがりません勝つまでは」「撃ちてし ・「敗色が濃厚となった昭和二十年六月十四日の朝刊では『敵来たらば「一億特攻」で追い落とそう』と題する記事を掲載。『国民の中にはまだ特攻精神に』徹しきっていない ・世論を引きずり、国民を戦争に駆り立てたのは朝日新聞でした。 第七章 戦後「国会」をハイジャック、憲法違反を続けた「官僚勢力」 官僚支配の種をまいた吉田茂 ・戦後日本のもっとも大きな病巣は、官僚支配体制です。 ・戦後、巨大な官僚組織が権力を一手に握り、国会をハイジャック、わが物顔で君臨しています。 ・予算の無駄遣い、補助金のばらまきや許認可権を背景にした産業界での君臨、天下りという名の癒着と利権構造・・・・・・国益のことなど考えず、国を乗っ取り、国民そっちのけで既得権益をむさぼっています。 ・長引く不況下、多くの企業が経営の危機にさらされ、サラリーマンは生活に汲々としているというのに、国民の税金を使う高級官僚ＯＢたちは、レストランや、スポーツクラブなどに毎日のように出入りし、家族で海外旅行を楽しむなど悠々自適の生活を送っています。 ・官僚の腐敗、官僚支配体制の弊害が現在の日本のガンであるのは、誰もが認めるところでしょう。 ・では、このような悪しき戦後日本のシステムの元をつくった犯人は誰でしょうか。 元凶は官僚出身の吉田茂元首相です。 官僚政治家政権に便乗して利権屋集団と化した官僚機構 ・官庁では「省あって国なきがごとし、局あって省なきがごとし」と表現される省益優先主義がはびこっている。これが官僚個人の権益第一主義の体質にまでつながっていきました。 ・権利だけを主張するという悪しき戦後の個人主義教育がさらに拍車をかけ、利権体質の官僚を生み出します。 ・では、なぜ官僚がこれほどまでに権力を握り、利益をむさぼることができるのでしょうか。 ・それは、日本の大蔵主導の国家形成に種があります。財源を一手に預かっているのは、大蔵省です。このシステムにはたいへん欠陥が多く、官僚支配を強固にするための手段に用いられてきました。 ・一般会計とは別に設けられている財投が大きなガンです。財政投融資は、第二の予算と呼ばれるもので、一般歳出をはるかに上回る五十兆円を超える巨額となっています。 ・財投の主な原資は国民の郵便貯金なのですが、この使途については誰もチェックしておらず、官僚の裁量にゆだねられています。 ・つまり郵政省が郵貯として預かった国民の資産を官僚が自由に使える仕組みになっているのです。 ・財投は戦後日本の経済復興には役立ちました。その後のいくつかの不況を切り抜けるのにも、貢献しています。 ・しかし、今はその効果、意味がまるでなくなっています。 ・また、表の予算、一般歳出にしても、大蔵主導、省益優先の国家形成によって無駄遣いの温床になってしまいました。 ・財源は国民の税金ですから、いくらずさんな使い方をしても、自分たちの ・一方、各省庁は各省庁でなるべく予算を分捕りたいため、削減されるのを見込んで、多めに予算を見積もって要求しようとします。 役人の無駄遣いを暴露した愛国者、元運輸事務次官の勇気 ・財政、規制緩和、地方分権、公共事業、ありとあらゆるところから官僚支配の膿が噴出し、日本は行き詰まりを迎えました。しかし、官僚ばかりを責めるわけにはいきません。 ・明治政府は優秀な官僚の育成を国づくりの大きな政策の柱としてかかげました。これが成功し、日本が国際社会に認められるようになったのも事実だからです。 ・日本は資本主義の国だと思っている方がほとんどでしょう。しかし、実体からいえば、「官僚社会主義」といったほうがふさわしい。 ・行政が産業界を保護育成し、さまざまな規制を通して、市場をコントロールしてきたことが、経済繁栄につながってきました。 ・ただ官僚主導の社会主義が有効だったのは、昭和四十年代までです。もう官僚主導システムは制度疲労を起こしています。 ・官僚の中にも私利私欲を廃し、気骨を持って国づくりを行おうとしている高潔な精神の持ち主はいます。現在の官僚の横暴を苦々しく感じている官僚OBも、少なからずいるでしょう。 ・しかし、そんな良心的な官僚やOBでも、こと官僚に不利益な行革に対しては、本音をひとまず置いて、反対の立場を取り、阻止しようとします。うっかり協力でもしようものなら、これまで甘い汁を吸ってきた「先輩や後輩たちに迷惑がかかる」からです。 ・行政の情報をすべて握っているのは当の官僚たちです。官僚たちが結束し、情報を隠蔽すれば、無駄遣いの実体やシステムの欠陥は、さっぱりわかりません。 ・かくして行政改革は暗礁に乗り上げ、官僚の牙城はいつまでたっても突きくずせずに終わってきました。 ・ただ唯一にして最大の成功例は、国鉄の解体・民営化、電電事業の民営化を実現させた中曽根行革です。 ・実は、この行革成功の裏には、ひとりの官僚OBの勇気ある行動と愛国心がありました。運輸事務次官を務め、昭和五十四年に退官した住田正二さんです。 第八章 二十一世紀の日本、どこへ行く 忠孝の国、日本こそが二十一世紀のパラダイムを創出できる ・日本とお隣の中国や韓国は、同じ儒教精神を持つ国だといわれています。しかし、中国や韓国とはひとつ異なる点があります。 ・中国や韓国の儒教が「孝」だけで終わっているのに対し、日本では「忠」が加わり、「忠孝」という考え方になりました。「忠」とは、血縁を超えて、社会や国家に尽くそうという精神です。 ・この忠孝の教えが、明治の維新の武士たちを生み、明治というたぐいまれなる発展の時代を築きました。親子愛、兄弟愛だけでなく、公徳心、愛国心をもたらしました。 ・日本人ならではの強い精神力も、「忠心」がその源です。 ・日本には「大義名分」という言葉もあります。人の行くべき道を踏み外してはならないという考え方です。この四字熟語は、道理の通らないものには屈せず、正しい道を歩めという教えを含んでいます。 ・志とは、すなわち忍耐を持って、国や社会を正しい道に導く精神です。 ・忠義の心や大義というこの日本人独自の精神的支柱は、戦時中、軍部によって悪用され、戦後アメリカによって否定されましたが、本当は悪ではありません。日本人が世界に誇りうる崇高な精神です。ただ使い方が悪かっただけです。 ・正しい道を探り、道理に合わないことはやらない。公に奉仕できる。この日本の忠孝の精神が復活し、日本が世界のリーダーシップを取れるようになれば、世界のパラダイムは大きく転換するはずです。 「文化経済国家」「技術開発創造国家」「平和国家」「外交立国」に向かって ・自分の国を誇りの持てる国にしなければ、世界の誰もその国家に敬意を払いません。 ・教育改革の基本は、制度、組織などの対応にあるのではありません。あくまで礼儀、身だしなみ、思いやり、親孝行、祖先崇拝、人間としての生きる基本の論理、哲学を子供たちに教えることが大切です。 戦後教育の最大の欠陥は、この目的を見失っていたことにあります。すなわち、公共心、道徳心を養う「徳育」が重要です。 ―― 完 ―― |
