| ★ 評価は、私の独断と偏見でつけたもので、読んだ時点で「ん、これは良かった！」と思った本です。 本そのものの良し悪しとはまったく関係ありません。☆はイチ推し、◎は、おすすめの本です。 |
【最新更新日 ： 2019年09月15日 日曜日 】
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| № | 了月 | 書 籍 名 | 著 者 | 出 版 社 | 評価 | コメント＆抜き書きへのリンク |
6 |
19/02 |
儒教に支配された中国人と韓国人の悲劇  |
ケント・ギルバート |
講談社新書 |
☆ |
はじめに――DNA以上に精神的に大きく異なる日本と中韓 ・最近の外交問題を見ても、「特亜三国（中国、韓国、北朝鮮）」の非常識ぶりは際立っていますが、その源泉は儒教に由来します。 ・「儒教の呪い」に支配されたままなのが、「特亜三国」なのです。 ・彼らの非常識ぶりに、日本はどう対処すればいいのか――儒教思想の本質を理解することなく、日本の常識に基づいた、日本人的な対応を続ければ、いままでと同じように、必ず裏目に出ます。 ・儒教国家に対応するには、ちゃんとした「作法」があるのです。 序章 「儒教の呪い」とは何か 道徳と倫理を捨てた儒教の害毒 ・儒教文化こそ、中国大陸を支配する王朝が次々に生まれては消えた長い歴史のなかで、そこに住む人民を、そして周辺の国々を苦しめてきた、元凶の一つといっても過言ではないのです。 ・なぜなら儒教こそが、いまなお漢民族のエリート層を中心に根強く残っている「中華思想」と、密接につながっているからです。 ・中華思想では、中国の皇帝こそが世界の中心であり、そこから離れた地域は未開の地、そして、そこに住む人々は禽獣に等しいと考えます。 ・中華思想の下では、世界のすべては中国皇帝の所有物であるとも考えます。 ・このような身勝手な妄想が、民主主義全盛の現代においても、中国人、とりわけ韓民族のエリート層、要するに中国共産党の幹部連中の頭のなかに、根強く残っているのです。 ・彼らの筋金入りの傲慢さは、儒教を淵源とする中華思想に根差しているのです。 儒教と共産主義は最悪のコンビ ・「 ・それは「私」や「一族」の利益のためなら、法律を犯すこともよしとする風潮へと変化していったのです。 ・今日中国が世界のなかでも特異な価値観を持ち、国際社会からの孤立を深めているのも、この価値観が大きな要因となっているわけです。 ・つまり彼らが、国際法という公のルールを守ることよりも、「自国だけの利益」を、いや、実際には共産党幹部や軍の将軍が、「自分とその一族の利益だけ」を守ることのほうが重要だと考えているからです。 第一章 沖縄も東南アジアも樺太も中国領？ 人民解放軍とナチスの類似性 ・民族意識の高まりから二〇世紀には多くの植民地が独立を果たしました（その潮流を生み出したのは間違いなく日本です）。 ・二一世紀に入った今日でも、中国は、世界の潮流とはまったく逆の動きをしています。 ・たとえばチベットは、もともと独立国でした。これは歴史的に間違いのない事実ですが、一九四九年に中華人民共和国が成立すると、五一年には中国共産党の軍隊である人民解放軍による軍事侵攻を受けて制圧されます。 ・また、かつて東トルキスタンと呼ばれていたイスラム教徒の国も、同じく人民解放軍の軍事侵攻を受けて、いまでは新疆ウイグル自治区と呼ばれるようになりました。 ・内モンゴル自治区も同様に制圧されました。 ・民族も宗教も違う周辺諸国を、人民解放軍は、武力によって侵略し、強引に奪ったのです。 ・これらの地域で数多くのチベット人やウイグル人、そしてモンゴル人が虐殺され、ナチスがユダヤ人に行ったような迫害を現在も受け続けているという事実は、中国国内の問題だとして、日本のメディアはほとんど伝えません。 ・中国の覇権主義は、最近でこそ東シナ海や南シナ海での動きが露骨になり、世界にも広く知られるようになりましたが、その動機となる儒教由来の中華思想は、二千数百年間に 中国における沖縄の呼称は？ ・二〇一六年夏、「環球時報」の電子版に、「琉球諸島を沖縄と呼んではいけない」という内容の記事が掲載されました。「環球時報」は中国共産党の機関紙「人民日報」の系列ですから、中国当局の本音と見ていいでしょう。 ・そこでは、「琉球王国はもともと独立した存在であり、その後、日本によって占領された」と主張しています。 ・そして、沖縄という言葉は日本が琉球諸島を占領したあとに付けた名称であるから、「それを使えば、日本の主権を認めてしまう」という論理なのです。 ・沖縄には日本の主権が及ばないということを主張し、沖縄県石垣市に含まれる尖閣諸島も日本には帰属しないという論理を展開したい。その意図は見え見えです。 ・南シナ海で中国が、いかに侵略の魔の手を広げてきたのか。それに対してフィリピンが国際仲裁裁判所の場に訴え出て、勝訴しました。 ・しかし、その判決を無視して、中国は実効支配を続けています。 ・中国の、相手の隙を突いて少しずつ侵略の手を広げるやり口には、気を付けなければなりません。 ・強引に押し込んだあとに、スッと引いて安心させる。しばらくすると、前に押し込んだところまでが既成事実化します。 ・そうすると、さらに強引に押し込んで、抵抗されたらスッと引く。この繰り返しです。 ・「サラミスライス戦略」とも呼ばれます。少しずつ、しかし確実に、じっくりと時間をかけて、相手の権益を削り取っていくという手口です。 ・沖縄に対する中国の領土的野心は、実は、尖閣問題が表面化する前からありました。 中国の沖縄奪取作戦が始まった ・最近の中国は、沖縄に対する領土的野心を実現すべく、具体的な工作活動を行っています。 ・普天間基地移設反対や、北部訓練場ヘリパッド工事の妨害など、米軍基地反対運動に名を借りて、日米同盟に楔を打ちこもうとする運動を行っています。 ・この運動はさらに、日本本土と沖縄を分断させ、いずれは沖縄を独立させようとうものです。中国の計画は着々と進んでいるのです。 ・「福建省福州市名誉市民」の称号を中国からもらっている翁長知事は、中国との結びつきが強く、その言動には中国の強い働きかけがあると見てもいいでしょう。 ・習近平国家主席とは、彼が福建省の役人だった時代からの付き合いだといいます。 ・国内だけでなく、中国から直接の「沖縄奪取」の動きも見られます。 ・二〇一六年七月、香港で「南海―琉球国際秩序検討会」と銘打った会議が開催され、「中華民族琉球特別自治区準備委員会」なる団体の会長が、「尖閣諸島や沖縄を中国に返還させる訴訟を、国際司法裁判所に提訴する準備に入った」と発表しました。 ・中国共産党は、南シナ海問題と沖縄を同じレベルでとらえているのです。 ・この「中華民族琉球特別自治区準備委員会」の設立には、中国の人民解放軍が関わっており、資金提供も行っているといいます。 GDPの三〇％に及ぶ賄賂の背景 ・道徳心や高い倫理観を失った中国人は、自らの利益のためなら法を犯すことすら厭いません。 ・また、「公」よりも「私」を優先するので、国家への忠誠心もありません。 ・大和総研が発表したデータによると、二〇〇八年に中国全体で受け渡しされた賄賂の合計は一一六兆円近くにも上るとのこと……なんと中国のGDP （国内総生産。あくまでも公式発表の数値）の三〇％を占めたのです。 ・習近平政権の汚職摘発は政治的な動きであり、政敵を潰す目的があると囁かれています。 ・そもそも腐敗と汚職にまみれた中国共産党のなかで、習近平が若くして国家主席にまで上りつめる間、贈収賄と無縁だったはずがありません。 ・中国の役人には、「公」という意識はなく、もちろん国家のため、国民のために働くという意識は皆無。完全に欠落しているのです。 ・そうして不正蓄財を行った汚職役人は、カナダやアメリカなど海外に資産を隠し、家族も先に移住させて、いつでも逃げられるようにしています。 ・このような人々を「 ・ちなみに、一九八〇年代に中央軍事委員会主席を務めた鄧小平の息子と娘だけで、一〇兆円もの不正蓄財を海外に持ち出したと報じられています。 ・このように、中国人には国家観という意識は薄く、すべては「私」を基準に動いているといっても過言ではないでしょう。 ・こうした悲惨ともいえる状態の根底に、「公」よりも「私」を優先する儒教思想があるのです。 ・中国は儒教思想の呪いにかかっている。 現世さえ楽しめば魚は絶滅しても ・中国の沿岸では、一四億人もの胃袋を満たすため乱獲に歯止めがかからなくなり、もはや魚が獲れなくなっている。そのため魚を求めて、外洋まで出なくてはならなくなったのです。 ・日本は長年の海洋国家なので、漁業資源を守るため、漁獲高に制限をかける、幼魚はリリースするといった、将来を見据えた配慮があります。 ・しかし、中国人には将来のことを考えて漁獲高を調整しようという考えはありません。とにかく目先の利益さえ追えればいいのです。 ・近年、クロマグロやサンマといった漁業資源の枯渇が問題視され、日本がリーダーシップを取って、国際的に漁業資源を守ろうという動きが出ています。 ・しかし、なかなかうまくいかないのは、中韓などの国々の協力が得られない点にあります。 ・「目先の欲得にとらわれず、将来を見据えて協調的に行動する賢明さも欠如しているのか」と、批判されても仕方ないでしょう。 第二章 キリストも孔子も韓国人？ 米中間を右往左往のコウモリ国家 ・中国政府は、世論を操作する目的で、工作員を使ってネット上に大量の書き込みをさせていますから、どこまでが本当に中国人民の声なのかは分かりません。 ・中国の掲示板だけでなく、日本語のツイッターなどでも、工作活動は行われています。 一〇〇〇年忘れられないなら元寇は？ ・日本人同士の場合なら、誤ればお互いに水に流すというケースでも、儒教に呪われた中韓の人間は、謝ったほうは自分から罪を認めた「罪人」であり、謝罪した相手の格下に半永久的に隷属すると認識します。 韓国人がノーベル賞を取れぬ理由 ・日本人ノーベル賞受賞者の多くは、 「自分の研究で、誰かが幸せになってくれたらいい」 「人類のために何かをしたかった」 そんな言葉を口にします。 ・つまり利他の精神――自分よりもまず他人のことを考えるという日本人の美徳そのものが、ノーベル賞を数多く受賞している最大の要因だと、アメリカ人の私には思えるのです。 ・そしてこの利他の精神は、自己中心主義の中国人や韓国人には、まったく存在していません。常に自分自身と身内の利益しか考えていないのです。 「パパラッチ制度」も嫉妬心から ・韓国の偽証罪は、その摘発数が日本の一六五倍。「偽証告訴罪（誣告罪）」という、他人に嘘の罪をなすりつける犯罪も、年間三〇〇〇件を超えています。 ・はっきりいって韓国は「密告社会」であるうえに、「嘘つき大国」なのです。 皇室を敬う安重根がなぜ英雄に ・安重根が独立運動派だったのは間違いありませんが、決して反日思想の持ち主ではなかった。 ・安重根は、明治天皇を始めとする日本の皇室に敬意を払っていました。 ・また、日本が韓国（大韓帝国）皇太子の教育に力添えしたことに対しても、「感謝している」と述べています。 ・さらに日清戦争と日露戦争も、東洋平和のため、朝鮮の独立のためにはやむを得なかったと肯定的に捉えています。 ・何より日韓が協力して西欧列強の侵略に対抗すべきだとする考えを持っていました。日本を敵視してはいないのです。 ・安重根が誤解していたのは、伊藤博文が明治天皇の大御心を無視する逆臣だと考えていたことです。 ・付け加えると、韓国併合に最後まで反対していた伊藤という親韓派の大物政治家が暗殺されたことで、併合賛成派が優勢になり、韓国併合が実現したのです。 ・しかも、安重根が「感謝している」とした韓国皇太子の日本留学の世話をしたのは伊藤だった。 ・どんな理由があろうとも、外国の要人を暗殺するような人物は、テロリストと呼ばれるのが当然です。 大統領が不幸な最期を迎えるわけ ・朴槿恵氏は独立後七一年強の韓国で、一一人目の大統領です。 ・韓国の大統領は在任中に暗殺される、退任後に自身や身内が刑事捜査によって逮捕・起訴されて有罪判決を受ける、自殺する、あるいは糾弾を受けて亡命するなどして、不幸な末路を迎えた例が一〇名中八名。 ・ちなみに残る二人は、軍事クーデターで政権を追われています。 ・私は、強権的な大統領制度の問題ではなく、韓国人の国民性を育んだ儒教や事大主義に立ち返って問題の本質を捉えない限り、韓国は今後も同じ過ちを繰り返すと確信しています。 ・いまのままでは、近い将来に自滅するしか選択肢はないでしょう。 ・学歴社会の韓国では、日本では想像もつかないほど受験戦争が熾烈です。 ・特権階級があらゆる利権を握る構図と、それに激しく嫉妬する民衆という歪んだ社会構造が、そこには垣間見られます。 ・それもこれも、儒教の呪いがなせる 第三章 中国・韓国の自己中心主義の裏側 日本の支援金で韓国政府は何を？ ・日本から多額の援助があった事実は、韓国国民には伝えられませんでした。 ・反日を政権の浮揚力にしてきた手前、華夷秩序においては下位に位置する日本からの援助は、韓国政府の面子を潰すことになると考えたのかもしれません。 ・そして、この援助金のなかから、韓国政府は、終戦までは日本国籍で、戦後に韓国籍となった元帝国軍人や軍属、あるいは官吏などの未払い給与や、恩給その他の個人補償分を支払う約束でした。 ・しかし、当時の朴正煕大統領は、日本政府との約束を実行せず、ほとんどすべてを自国の経済基盤整備のために使用したのです。 ・要するに、個人補償に充てられるべき金銭を、韓国政府がネコババしたわけですが、日韓とも、この事実を知らない国民がおおいようです。 銃弾を自衛隊から借りた末に ・中華思想による階層社会の下で、下位に位置する者から受ける物資には、感謝の念を持つことなく、「当然だ」という態度をとるのが、韓国の伝統です。 ・李氏朝鮮時代は国家としてそのような伝統があり、上位の者が下位の者に謝意を示すことなど屈辱だったのです。 ・そのような伝統的思想が、現代韓国人の行動のなかにも垣間見えます。 儒教の死生観と日本の死生観 ・仏教的思想の日本と儒教的思想の中国・韓国とでは、死者に対する解釈が大きく違います。 ・日本ではたとえ罪人であっても、死んでしまえばその罪から解放されると考えます。 ・しかし中国人や韓国人はそうは考えません。罪人はたとえ死んでも、永遠に罪人なのです。 ・だから中国人や韓国人にしてみれば、靖国神社に祀られている「A級戦犯」は、終戦から何百年経っても絶対に許されない存在なのです。 ・彼らには「罪を憎んで人を憎まず」という概念が欠如しているのです。 ・A級戦犯など、いわゆる戦争犯罪者とされた方々は、もはや犯罪者ではない。 ・一九五三年（昭和二八）年八月三日、衆議院本会議で可決した「戦争犯罪による受刑者の赦免に関する決議」において、すべての戦犯には恩赦が求められ、すべての戦争犯罪は許されたのです。 ・この国会決議は、与野党問わず全会一致で賛成されました。 ・仮に恩赦を受けた人々が戦争犯罪の当事者だったとしても、その直接の被害を受けたわけでもない戦後生まれの人間が、どうして「A級戦犯が云々」などと語る資格があるのでしょうか。 ・一方、中国人や韓国人は、先祖崇拝という呪縛から逃れられないため、亡くなった日本兵の魂が祀られている靖国神社に為政者が参拝すると、「戦争礼賛」「軍国主義の復活」「歴史修正主義」といった目で見るのでしょう。 ・このような儒教的思考に追随し、靖国神社参拝を悪とする日本のメディアは、GHQ「連合国軍最高司令官総司令部」が施した「ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム（WGIP）」というマインドコントロールから抜け出せないでいます。 反日デモの被害も日本のせいに ・中国人の自尊心の異常な強さは、負けや失敗を認めたら、根拠のない自信が崩壊してしまうというコンプレックスの裏返しです。 ・都合が悪くなったり自分が不利になったりしたときに、何でもかんでも他人のせいにしてしまう気質がよく現われています。 第四章 日本は儒教国家ではない！ 日本人の道徳規範は武士道 ・日本にも儒教は伝わりました。それは仏教が伝来する以前のことです。 ・日本人は、儒教の精神を上手に取り入れながら、独自の文化を発展させていきました。 ・仏教精神も取り入れ、伝統的な神道などにうまく吸収し、江戸時代には、武士道という倫理・道徳規範として確立させます。 ・日本人の公の心、秩序、名誉、勇気、潔さ、惻隠の情といった高潔な精神は、この武士道に集約されるということです。 ・日本人は、儒教の教えのよい部分だけを選んで、武士道に上手く採り入れた、といってもいいでしょう。 ・逆に、中国で生き残った儒教からは、「仁・義・礼・智・信」といった道徳的な思想が抜け落ちてしまいました。 ・これには、もはや偽善的な意味しか残っていない。そのため中国では、皇帝を筆頭とする支配層から見た場合、庶民は単に管理する対象でしかありませんでした。 ・朝鮮に至っては、両班制度から見ても分かるように、庶民とは搾取する対象でしかありません。 ・一方、日本では、「仁・義・礼・智・信」といった儒教の精神を引き継ぎ、道徳心を大事にしてきました。 ・江戸時代以降の武士道は、支配層であった武士が自らを律する道徳規範として成立しましたが、庶民はそんな武士を尊敬し、憧れも抱いていたので、やがて日本人全体の精神として、生活のなかに浸透していったのです。 日本が儒教に毒されなかった背景 ・一つには、日本は建国以来、一度も王朝交替が起きていないことが影響していると思います。 ・すなわち日本には、過去に誰一人として侵したことがない「絶対的な公」、つまり「天皇・皇室」が存在するということです。 ・それに加えて、もともと日本人に根付いていた行動原理の影響、つまり、「話し合いで物事を決める和の精神」が、日本人にだけあるのです。 ・聖徳太子が制定したといわれる「十七条憲法」の「和を以て貴しと為す」の精神は、日本民族、すなわち大和民族のなかに脈々と生き続けてきたのです。 ・大和民族は古代より唯一神ではなく、八百万の神を信仰する多神教の民族です。もともと「大きな和」の民族なのです。 ・「和の国」に住む人々には、昔から海外の思想や宗教、すなわち儒教や仏教を、広い心で受け入れる柔軟性がありました。 ・これは日本人のなかに、「相手を ・日本人の我慢強さや自己犠牲の精神も、ここから派生しているのだと思います。 日本人の死刑に際しロシア将軍は ・「和」の精神は、さらに高潔な道徳心を生みます。「公」を重んじる精神です。 ・武士道では、「義」を大きな徳目としていますが、「私」のなかだけで個人の行動原理を決めるのではなく、基準を「公」の次元まで引き上げなければならないと考えます。 ・「孝」を重んじる儒教の呪いがかかった中国や韓国では、身内や親族を大事にするあまり、「公」の心が希薄になりました。 ・政治家や企業家が親族ばかりを重用したがるのは、この「公」に対する意識が希薄だからでしょう。 ・最近の日本でも、「公」に対する意識は薄れてきているように思われます。 ・これは、GHQによる日本人洗脳工作「WGIP」によって、「日本は戦争で悪いことばかりした」と刷り込まれたことが、大いに影響していると思います。 ・国家に忠誠を尽くすことは非民主主義的であり、非人間的であり、ファシズムそのものであり、愛国心は悪だなどと思い込んだ国民は、自分の祖国に誇りを持てません。 ・国民の精神が荒廃すれば、その国の衰退は必然ですが、WGIPの狙いはまさにそこにあったのです。 ・このWGIPの悪影響が、大半の日本人の心の底流にあると感じます。 ・国家に忠誠を尽くした方々、彼らの高い精神性などは、そろそろ再評価されてもいいのではないかと思います。 ・特に明治自体の軍人は、江戸時代の ・日本には、かつて国のために尽くした志士がいたことを忘れてはいけません。 ・戦争で活躍した人を讃えることを、軍国主義とか、歴史修正主義だなどと、単純思考で切り捨てる風潮は、いい加減に改めてほしいものです。 第五章 儒教の陰謀は現在進行中！ 中国の国名は日本人の造語から ・日本人、そして中国人と韓国人のあいだには、ＤＮＡ研究の結果、人種的に大きな違いがある。 ・韓国（朝鮮半島）は中国文化の経由地に過ぎず、日本が韓国文化の影響を受けた形跡は薄いのですが、韓国人はそう思っていないようです。 ・彼らにとっては、自分たちの民族が満足できる「物語」のほうが重要であって、歴史的事実は二の次です。 ・中国の文化がたくさん輸入されたのは、主に奈良時代や平安時代までです。 ・それ以降は、どちらかといえば、日本独自の文明が発展しました。 ・さらに明治維新以降は、いち早く近代化を果たした日本の文化を、中国や韓国のほうが積極的に輸入したのです。 ・明治維新の頃、福澤諭吉や ・一例を挙げると、 「人民」「共和」「自由」「情報」「電気」「経済」「銀行」などなど…… ・これらの言葉は、今度は中国語へと逆に輸出されます。 ・中華人民共和国という国名のうち、「人民」と「共和国」とは、何と日本から輸出された言葉です。 ・北朝鮮の正式名称である「朝鮮民主主義人民共和国」のうち、「民主主義」「人民」「共和国」も、日本人が作った言葉です。 ・相手が、「漢字はわれわれが教えてやったのだ」などと優越意識も露わに臨んできたら、冷静に反論すればいい。 ・日本人は昔から、世界中から輸入したものに独自の改良を加えて、オリジナルを上回るものへと進化させることが得意な民族です。 ・劣化コピーではなく、オリジナルを完全に凌駕しているのですから、卑下すべきことは何もありません。 ・このときに注意したいのが、「誠実」「冷静」「寛容」という日本人の美徳を忘れてはいけないということです。 ・中国人や韓国人のように、あまり偉そうに振る舞ってしまうと、日本人らしくないだけでなく、みっともないものです。 中国人船長を奪還するための詐術 ・「こちらが譲れば相手も譲るはず」という甘い幻想を抱いて、日本の外交は数々の失敗を犯しています。 ・外交の世界では、こちらが一歩引けば相手はさらにつけ込んで前に出てくるというのが国際常識。 ・とりわけ中国は、長い戦争の歴史で培われた ・さらに、相手の弱点を見つけてそこを徹底的に突くという、日本人なら「卑怯だ」といいたくなるような戦略が、『孫子』を始めとする兵法では基本中の基本となっています。 ・武士道の日本の価値観では、相手の弱点を突くことは、あまり誉められたものではありません。ただしこの価値観は、やはり国際舞台では通用しない。 外交官までハニートラップに ・儒教思想に染まった中国人や韓国人は、面子を潰されることを極度に恐れます。 ・一方の日本人は、『論語』の「己の欲せざる所、人に施すこと勿れ（自分がされたら嫌なことを他人にやってはいけない）」という美徳を重んじるあまり、外交の場面でも、要するに利害の対立する相手にまで、極度に気を遣いすぎるのではないでしょうか。 ・相手の立場ばかりを慮っていては、対等な、あるいはこちらが有利な関係を築くことは絶対に不可能です。 ・二〇〇四年五月、上海の日本領事館の電信官が、遺書を残して自殺を遂げました。 ・その原因は、なんと中国当局のハニートラップに引っ掛かり、当局から脅しをかけられたこと、追い詰められた末の自殺だったのです。 ・電信官とは、暗号電信の内容を解読する暗号や、機密情報を知る立場にあるわけです。 ・この電信官が、プライベートで行った先のカラオケクラブのホステスと親しくなりますが、それが中国公安部の知るところとなり、これをネタに電信官は機密情報の提供を求められます。 ・「買春行為は重罪だ。日本には帰れなくなる」 中国の工作員にそう恫喝され、悩んだ挙げ句、電信官は自殺を遂げました。 ・遺書には苦悩した電信官の心情が切々と書かれていました。 「決して日本を裏切ったりはしない」 ・日本外務省は、この事実を知った時点で事件を公表し、中国に抗議するべきでした。 ・ところが外務省は、週刊誌がスクープするまで、これを公にすることなく秘匿しようとしました。 ・コトを荒立てることなく、また中国側の面子を保つために、命を捨てて中国の非道ぶりを告発した電信官の遺志を無視しようとしたのです。 ・週刊誌のスクープ記事が出たあと、外務省は形だけの抗議を中国側に行います。 ・すると、そのときの中国側の反応が、まさに盗人猛々しい。 「中日双方はこの事件の性格についてつとに結論を出している。一年半たったいま、日本側が古いことを改めて持ち出し、さらに館員の自殺を中国関係者と結びつけているのは、完全に下心を持ったものだ。われわれは、なんとかして中国のイメージを落とそうとする日本政府の悪質な行為に強い憤りを表明する」 ・さらにホームページ上には、 「事件後、中日双方は外交ルートを通じて、何度も意思疎通をはかった。日本側は、館員は職務の重圧のために自殺したと表明、遺族の意思に基づいて、中国側に事件を公表しないよう求めた。中国は人道主義の立場から、日本側と夷族に協力して適切な善後処置をとった」 という生命を出したのです。 ・外務省の対応の情けなさは、この一件を小泉純一郎総理に伝えなかったところにも表われています。 ・国家の主権に関わる重大問題にもかかわらず、官房長官にすら伝えず、当時の外務大臣から後任の大臣への申し送りもなかったのです。 ・これは、たんなる中国への気兼ねでしょう。 ・中国に甘い顔をしても、決して感謝されることなどなく、相手にとっては「それが当たり前」「われわれ中国はアジア一番の強国であり、弱小国の日本はいいなりになるべき」という意識を持たせてしまうだけなのです。 ・そこから友好関係は生まれず、ただ日本の国益を損ね続けるだけに違いありません。 ・頭がいいはずの日本の外務官僚は、「弱気を見せれば相手に舐められる」というサルでもわかる自然界の掟を、なぜ理解できないのでしょうか。 中国がアフリカで忌避される理由 ・中国や韓国の、日本を貶めようとするプロパガンダに対しては、毅然として反論しなければなりません。 ・黙っていたら「黙認」、すなわち「黙って認めた」ことになるからです。 ・ただし、彼らと同じように感情的にはならず、そして卑怯な手段も使うことなく、冷静かつ紳士的に行うことです。 ・日本人の誠実さ、寛容さ、勤勉さは、世界中で高い評価を受けているのですから、その点で対処すればいい。 日中戦争はすでに始まっている ・古代中国の『孫子』に代表される兵法書は、ドンパチの戦争を始める前に、情報戦による戦いを始めるものだ、としています。 ・まず第一に、情報戦や外交交渉によって、敵勢力の分断を図ります。敵国内の世論を二分させて、消耗させるのです。 ・敵勢力を分断し、内部分裂を引き起こすことは、最新鋭の武器を揃えた強い軍隊を持つよりもずっと効果的だと、中国古来の兵法書は説いているのです。 ・事実、中国は外交攻勢によって、日米同盟、あるいは日米韓の同盟に、何とか楔を打とうと躍起になっています。 ・例えば「南京大虐殺」をアメリカ国内で盛んに喧伝し、日本の戦争責任を声高に叫ぶ目的はそこにあります。 ・あるいは南シナ海問題では、東南アジア諸国と日米との共同歩調をくい止めようと必死です。 ・情報戦について、日本はこれまで防戦一方でした。 ・中国が韓国とも協力し、国際社会で日本を貶め、孤立させようと試みている。 ・一方の日本には諜報機関がなく、スパイ防止法もありませんでした。情報戦においては常に後れを取っていたのです。この点は、何も進歩していません。 ・永世中立を宣言したスイスが、その平和を守るため、盛況な軍隊を保持しています。そして国民も、自国防衛に強い意識を持っています。 ・スイス政府は冷戦時代に『民間防衛』という冊子を作成し、各家庭に配布しました。そこには「武力を使わない情報戦」という手順が書かれています。 第一段階 工作員を政府中枢に送り込む 第二段階 宣伝工作――メディアを掌握し、大衆の意識を操作する 第三段階 教育現場に入りこみ、国民の「国家意識」を破壊する 第四段階 抵抗意識を徐々に破壊し、「平和」や「人類愛」をプロパガンダに利用する 第五段階 テレビなど宣伝メディアを利用し、「自分で考える力」を国民から奪っていく 第六段階 ターゲット国の民衆が無抵抗で腑抜けになったとき、大量植民で国を乗っ取る。 ・中国がいま日本に対して行っている工作のすべてが書かれているのです。 ・自国の危機的な状況を無視し、国防の必要性を真剣に考えもせず、ただ「平和憲法を守れ」というスローガンを繰り返す政党が、日本には複数あります。 ・また、「戦争反対！」の言葉を、日本侵略を目論んでいる外国に対してではなく、国民の生命と財産を守り抜くために必死な日本政府に向けて叫んでいる。そんなノーテンキな人が多々います。 ・日本が「武力を使わない情報戦」を他国から仕掛けられ、すでに相当やられているという事実を、誰が否定できるでしょうか。 中国の対日工作の全容 ・『対日政治工作 中国共産党「日本解放第二期工作要綱」』（1972年） A 基本戦略・任務・手段 一 基本戦略 我が党は日本解放の当面の基本戦略は、日本が現在保有している国力のすべてを、我が党の支配下に置き、我が党の世界解放戦に奉仕せしめることにある。 二 解放工作の任務 日本の平和解放は、三段階を経て達成する。 イ 我が国との国交正常化（第一期工作の目標） ロ 民主連合政府の形成（第二期工作の目標） ハ 日本人民共和国の樹立・天皇を戦犯の首魁として処刑（第三期工作の目標） ・「任務達成の手段」「工作主点の行動要領」として、工作員の具体的行動 たとえば「群集掌握の心理戦」として展覧会や演劇、スポーツ交流を通じて中国（中華人民共和国）への親近感を高めること。 「マスコミ工作」としては、新聞や雑誌に対して「一〇人の記者よりひとりの編集責任者を獲得せよ」と書いています。 そしてアプローチするターゲットを挙げ、「民主」「平和」「不戦」といった思想が定着するよう誘導するのです。 さらに、政党や政治家へのアプローチの仕方も指示されています。 そこでは「打倒排除すべき者」と「掌握すべき者」とに対象を分け、「打倒排除すべき者」は党内での勢力を削ぎ、発言力を低下させる。 「掌握すべき者」に対しては中国国内への招待旅行を行う。 そして自民党議員の「反動極右分子」にも、一度は中国を訪問させるよう工作する……。 「旅行で入国した議員、秘書のうち、必要なる者に対して、国内で『C・H・工作』を秘密裏に行う」 ・この「C・H・工作」がハニートラップて゜あることは容易に想像がつきます。 ・日本には「旅の恥はかき捨て」や「据え膳喰わぬは男の恥」などのことわざがあるように、もともと旅先でのお遊びに寛容な国民性ですから、本当に要注意です。 ・中国は敵の弱みを握るためであれば手段など選びません。 ・この文書に記された中国の対日工作は、攻略するターゲットを日本と定め、その具体的手順を述べたものにほかなりません。 ・この文書の真贋が疑われていますが、ニセモノだとすると「出来過ぎ」です。 ・さらに、わざわざこんなニセモノを捏造する意図も不明です。 ・ここに書かれた内容は、日中国交正常化以降、中国が日本に対して行ってきた経緯そのものなのです。 ・日本のなかに中国の工作員が多数入りこんでいる状況はね疑う余地はありません。 ・これがたとえ捏造された文書だったとしても、まるで「予言の書」のような現状に鑑みれば、実際に同様のものが存在すると思って備えなければ、必ず後悔します。 民主党政権の情けない行動 ・外国の排他的経済水域（EEZ）に侵入しては違法操業を繰り返し、拿捕を逃れようとして体当たりを行うなど、中国船にとっては日常茶飯事です。 ・世界の常識として、外国船が自国の領海内で違法操業を行い、自国の財産を奪われたとしたら、強硬手段に打ってでます。 ・それが次の違法操業に対する抑止力になるからです。しかし、日本の場合は違います。 ・中国当局は、「尖閣諸島は中国固有の領土」との根拠で、船長以下船員のすべての釈放と船の返還を求めます。 ・当時の民主党政権は、情けないことに船員を釈放、漁船も返還……さらに国内法で起訴しようとしていたなか、中国人船長を不起訴、処分保留で釈放してしまったのです。 ・このような弱腰ぶりが海外の無法者を増長させ、日本の国益を損ね続けているのです。 ・後年、小笠原諸島と伊豆諸島近海に中国漁船が大挙して押し寄せ、貴重な赤サンゴを根こそぎ奪っていった事件も発生しました。 ・日本が相手なら、どうせ手出しできないから大丈夫だと、無法者たちにナメ切られているのです。 ・国際法に照らし合せて、海上保安庁や海上自衛隊は、当然やらなければならない任務を遂行するべきです。 ・国民の生命と財産を守るために、政府はやる義務があります。 ・そのとき憲法九条などの国内法が国際法を実施する壁となっているのであれば、その点は法改正しなければなりません。 ・現状の放置は、唯一の立法機関たる国会が「不作為の罪」を犯していることを意味するのです。 華夷思想に平和憲法で勝てるか ・「改正の拒否を前提とした法律は、無効である」という近代法の精神があります。 ・日本国憲法には改正条項（第九六条）がありますから、憲法改正を議論することさえタブー視するのは明らかな間違いです。 ・他国の領海にずかずかと入り込んで軍事基地を建設したり、他国の島を不法占拠したり、核開発やミサイル発射実験を繰り返す国々……彼らの「公正と信義」を信頼して、「平和憲法」を守り通そうとすることほど、滑稽な話もありません。 ・そもそも日本国憲法を「平和憲法」と呼ぶのは間違いです。正しくは、「平和を願う憲法」です。 ・この憲法、誰に対して平和を願っていますか？ ・かつてはソ連、現状であれば中国と北朝鮮です。どちらも自国民の人権はおろか、人命ですら尊重しない国々です。 ・どうして外国である日本や日本人のことを尊重してくれると思えるのでしょうか。何の根拠もない楽観主義には驚かされます。 ・少なくとも、国民の生命と財産を守る責任を負う立法府の国会議員が、 「憲法を変えなくていい」 「議論すら許さない」 というのは、職務怠慢以外の何物でもありません。 あとがき――アジア随一の先進超大国としての務め ・中国や韓国からのいわれなき攻撃に対しては、まず一人一人ひとりの日本人が、歴史上の事実や国民性の違いなどについて、十分な知識を身に付けたうえで、「相手の主張は理不尽ないいがかりに過ぎない」という、確信を持つことが重要です。 ・日本人は、自国の文化や歴史に誇りを持たなければなりません。 ・戦後、GHQによる「ウォー・ギルト・インフォメーション・プロク゜ラム（WGIP）」によって自虐史観を植え付けられたマインドコントロール状態から、そろそろ目覚めてもいい頃です。 ・まずは日教組に支配された教育現場から改革したいところです。 ・そもそも自国の国家と国旗に敬意を表さない教職員がいる国は、日本以外にありえません。 ・思想信条は各人の自由ですが、公の場で祖国に対して無礼を働く教職員がいること自体が異常であり、国として恥ずべきことなのです。 ・左傾化し過ぎたマスコミの改革も急務です。 ―― 完 ―― |
